2018/04/26

そのメディアのキーマンは誰?

PR会社

ベンチャー企業・スタートアップのためのPR会社 ベンチャー広報の野澤です。

こんなご相談をよくいただきます。

自社の商品をテレビで取り上げて欲しいのですが、テレビ局には全く知り合いがおらず、人脈もありません。やはりコネがないと、テレビ番組に取材してもらうのは難しいでしょうか?

この質問に対して、
一般的なPR会社の方であれば、多分こう答えると思います。

  • 「放送内容は番組内の会議で決定されるので、特定の人とのコネクションは関係ない」
  • 「取材になるかどうかは、結局持ち込むネタや企画が面白いかどうかで決まる」

もちろん、これは原則論です。

ただ、
これだけでは教科書的すぎて、ちょっと物足りないですよね。

そこで私は、
さらに突っ込んだアドバイスをさせて頂きます。

その肝になるのが、この事実です。

  • 「同じPRネタや企画内容でも、会議で誰が提案するかによって、取材になる確率は異なります」

テレビ番組の会議には、
プロデューサー、ディレクター、放送作家、AP(アシスタントプロデューサー)、AD(アシスタントディレクター)など、通常多くの人が参加します。

当然ながら、
テレビ局も普通の会社と同じく、その会議の参加者の中で影響力の強い人と弱い人がいます。

会議ですから、
最終的に話し合いで決まるにしても、

例えば、
実績のあるディレクターや放送作家が「僕はこの企画がいいと思う」「ぜひこの商品を取り上げたい」といえば、やはり会議では通りやすいのです。

ですので、
われわれ広報PRに携わる者は、テレビの関係者に会ったら、

「この人は番組の中で、果たしてどの程度影響力を持っているのか」という点を冷静に見極める必要があります。

ビジネスライクに言えば、
番組内で影響力の弱い人と仲良くしてもあまり意味がありません。

実は、
これと同じことが新聞や雑誌にも言えます。

新聞記者にも1年目の若手からベテラン記者まで様々です。

例えば、
日経新聞の場合、同じ話題を取材しても、

実績のない若手が取材した場合→「日経産業新聞」に掲載。
ベテラン記者が取材した場合→「日本経済新聞・本紙朝刊」に掲載。

といったことが普通にあります。

さらに言えば、
一般的に若手の書いた記事はデスク段階でボツになりやすいし、ベテラン記者が書いた記事は、紙面で大きく扱われやすい。

要は、
実績のある優秀な記者と付き合った方が得なわけです。

雑誌について言うと、
キーマンは「副編集長」です。

ある程度大きな媒体になると、編集長は大きな方針決定をするだけで、編集の実務には関わりません。

現場で企画の善し悪しを判断したり、取材先の決定権を持っているのは副編集長です。

ですので、
副編集長を説得できれば、高い確率で取材になります。

「その媒体のキーマンは誰か?」

ぜひこれを意識しながら広報活動を行ってみてください。

取材の成功確率が高まると思いますよ。

野澤直人

 


 
 
 
以下、広報PRセミナーのご案内です。

マスコミを知らずに広報するな
「媒体研究・報道分析」を学ぶ広報PR講座


 
 
こんにちは。ベンチャー広報の野澤です。

私がマスコミ関係者の方と話していると、「大企業の広報担当者に比べて、スタートアップやベンチャー企業の広報担当者はレベルが低いね」という指摘を受けることがあります。
 
 
スタートアップやベンチャー企業では社内に広報PRに詳しい人材がいないため、先輩・上司からの指導や教育もなく、素人同然の広報担当者が孤軍奮闘・・・スタートアップ広報あるあるですね。とはいえ、スタートアップの広報さんは勉強熱心な方も多いですし、書籍やセミナーを通じて広報PRのノウハウについて意欲的に習得されています。しかし、なかなか大企業の広報担当者とのレベルの差はうまりません。なぜでしょうか。

それは、スタートアップ・ベンチャー企業の広報担当者には、広報活動を行う上で絶対不可欠な「ある要素」が決定的に足りないからです。その要素とは「媒体研究・報道分析」のこと。
 
 
例えば、広報担当者と私の間でこんな会話が交わされます。

広報さん「朝日新聞から取材されたいんですよ。どうしたらいいですか」
野澤  「じゃあ当然、朝日新聞は定期購読して毎日熟読してますよね?」
広報さん「いや、実はあまりちゃんと読んだことなくて・・・」
 
 
こんな広報担当者の会社を取材したいと思う朝日新聞の記者がいるでしょうか?
このように相手の媒体をろくに調べもせず、一方的に電話やメールでコンタクトする広報担当者やPR会社のなんと多いこと!
 
 
そのような行為は、広報担当者にとってもマスコミにとっても「百害あって一利なし」です。

マスコミと適切なコミュニケーションをとるには、相手はどんな媒体なのか、編集部はどんな組織なのか、キーマンは誰なのかを情報収集した上で、過去に報道された記事や放送された内容を分析し、的確なコンタクト相手と関心事を把握する必要があります。
 
 
大企業では、新卒の社員が広報部に配属されると、徹底的に媒体研究のやり方をたたき込まれます。主要の新聞や雑誌を読み、記事をファイリング。自社の記事はもちろん、業界の動きや競合他社の記事も抜き出します。毎日2時間以上を媒体研究に費やす企業も珍しくありません。大企業の広報は媒体研究・報道分析を徹底的にやっています。
 
 
一方、スタートアップやベンチャー企業でこうした地道な作業に時間を割いている広報担当者は少数派でしょう。ここが、大企業とスタートアップ・ベンチャー企業の広報レベルの違いを生んでいる一因であることは間違いありません。
「マスコミを知らずに広報するなかれ」媒体研究と報道分析こそが、本質的な広報力の源泉なのです。
 
 
とはいえ、そもそも媒体研究・報道分析をやったこともないしやり方もわからない、という方も多いと思います。

そこで今回「媒体研究・報道分析」について、フレームワークを中心に具体的な進め方や必要なツールまで体系的に学べる講座を企画しました。ぜひこの機会にご参加ください。
 
 

広報PRセミナー 2019年6月25日(火) 14:00~

<セミナー概要>
日時: 2019年6月25日(火) 14:00~15:30(受付開始 13:30)
会場: 東京都千代田区平河町2-5-3 Nagatacho GRID
   (東京メトロ永田町駅4番出口より徒歩3分)
定員: 先着30名
費用: 8,000円(税込) ※ただし、↓↓↓

※セミナー当日「逆襲の広報PR術」(野澤直人・著)をお持ちいただくと(Kindle版含む)、
 参加費は5,000円となります。

※セミナー会場での書籍の販売はございませんので、事前にご購入をお願いいたします。
※参加費は、当日受付にて現金でお支払いいただきます。
※領収書の宛名は、お申し込み時にご記入いただいた名義とさせていただきます。
 
 


 
<講師>
野澤直人
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人

20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。
 

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