情報戦を制すものは、広報を制する!?

PR会社 ベンチャー広報の野澤です。

同じ紙媒体でも、新聞と雑誌では、
広報PRのアプローチ方法は全く異なります。

それは、
以下のように編集スタイルが異なるからです。

  • 新聞 →ストレートニュース中心
  • 雑誌 →特集企画中心

新聞であれば、
新商品発売等のプレスリリースの内容を発表したタイミングで記事化してくれることは多々ありますが、雑誌はそうはいきません。

雑誌の場合、
まず特集企画が決定し、それに合った情報を探して取材する、というのが一般的なスタイルだからです。企業が発信したストレートニュースを即取材して、そのネタ単体で記事化するということは、雑誌の場合、ほとんどないのです。

そういった雑誌の編集スタイルを踏まえると、雑誌への広報PR的なアプローチ方法は、基本的に以下のいずれかなります。

  • (自社の情報を含んだ)特集企画を雑誌側に提案して、実現させる
  • 特集企画の情報を事前に把握して、それに合った情報を提供する

前者の手法も有効ですが、やや難易度が高いため、今回は後者の手法についてご紹介させていただきます。

ここで重要になるのが、
各雑誌がいつどんな特集企画をするかを事前に把握する、ということです。

週刊紙であれば、
発売日の1,2ヵ月前、

月刊誌であれば、
3ヵ月前には、編集部内で特集の企画内容を決定し取材活動に入ります。

広報側は、この特集企画の内容を事前にキャッチして、それに合った情報を提供しなくてはなりません。こういった面では、広報活動とはまさに「情報戦」ですね。具体的な手法は、主に以下の3点となります。

編集者に直接聞く

知り合いの編集者がいる媒体にはこの方法が有効です。また、メディアキャラバンや会食などで雑誌の編集者に会ったときには、初対面でも必ず「今はどんな特集の準備をしているのですか」と、さりげなく情報収集しておくことを忘れないでください。

バックナンバーから推測する

雑誌というのは春夏秋冬の季節ごとに、どんな特集をやるのかおおよそ決まっています。バックナンバーの第1特集の企画タイトルを過去3年分ならべてみれば、その傾向がわかるはずです。雑誌のホームページにバックナンバーや各号の目次が掲載されていることもあります。もちろん、図書館にいって現物の雑誌に目を通すのが、一番確実です。

各媒体の「広告部」が発信している情報を入手する

雑誌は広告収入なしには成り立たちませんから、積極的に広告の営業活動をしています。広告担当者がクライアントに広告の営業をする際、「○月号ではこんな特集企画をやるので、広告を出しませんか」という具合に、編集部で予定している今後の特集企画を引き合いに出しながら営業するのが基本です。

つまり、
各媒体の広告部の担当者に聞けば、これから編集部でどんな特集企画を予定しているか、かなり正確にわかるのです。

各媒体の広告部では「年間の特集予定」のような資料を作成していて、それを広告代理店に配布して、広告営業を委託しています。

ですから、
広告代理店ルートでその資料を入手するのも良い方法です。

また、
出版社や各媒体のホームページには、広告関連の情報が掲載されたコーナーがあり、そこに今後の特集予定が出ていることもあります。

例)マガジンハウス社『an・an』の特集予定

http://ad.magazine.co.jp/anan/

まさに、
「情報戦を制すものは、広報を制する」です。

執筆者
nozawa2
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人
20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。

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