新聞や雑誌で連載コラムを持つ方法

PR会社 ベンチャー広報の野澤です。

「新聞や雑誌、WEB媒体で自分の連載を持つ」
というのは非常に有効な広報PRの手法です。

メディアを通じて定期的に情報発信をすることで、確実に知名度があがりますし、あるテーマについて連載するということは、その分野のオーソリティ(権威)として、あなたが認められたことになります。

また、連載が終了した後、その連載の記事をまとめて、書籍を出版することも可能です。

以前、このBLOGでも
「住宅・建設業界のコンサルタントが、業界紙で連載を持ったところ約2億円の売上げにつながった」
というエピソードを書きました。連載記事には、そうした直接的なマーケティング効果も期待できます。

「まあ確かにメディアで連載を持てればいいけど、そんなの自分には無理」
と思われるかもしれません。

しかし、
新聞や雑誌、WEB媒体連載を持つことは、皆さんが思うほど難しくありません。
普通の人は難しいと思ってチャレンジしないから実現しないだけで、実はやり方次第で可能なのです。

実際に、弊社のクライアントでも、立て続けにメディアでの連載が実現しています。

ひとつは社員50名程度の教育系の会社です。その会社が持つ独自の教育コンテンツについて、著名なWEB媒体で連載が実現。その媒体でもトップクラスのPV(ページビュー)を持つほどの人気コンテンツとなりました。

もう一社は、設立してまだ2年にもならない外食関連のベンチャー企業。2つの業界紙で、社長の連載記事が掲載されています。

もちろん、広告ではないので掲載費は無料です。

ここからは、私の経験をもとに「メディアで連載を実現する方法」をご紹介します。


●ステップ1:アプローチする媒体の絞り込み

皆さんの会社の事業分野には、多くの場合、業界紙、専門誌(WEB)があるはずです。
まずはそういった媒体をリストアップします。

業界紙や専門誌は一般的な知名度は高くありませんが、その業界の勉強熱心な方が読者になっています。記事掲載のハードルが比較的低いため、まずはここからやってみましょう。

●ステップ2:媒体分析

連載をしたい新聞や雑誌の現物を入手して、今現在、どんな人がどんなテーマで連載をしているのかを確認してください。

その媒体が好む連載はどんな内容かを把握するのと、編集部に新たな連載企画を提案する際に、テーマが重複するのを避けることが目的です。

新聞でも雑誌でも、メディアには広告クライアントを獲得するためのツールとして、「媒体資料」というものが存在します。これを入手してください。
そしてそこには、広告料金の他に、読者の属性(年齢や職業、居住地、その他)が記載されています。媒体資料をみれば、その媒体の読者層がわかります。

●ステップ3:連載の企画書作成

その媒体の読者層を把握したら、その人たちが興味を持ちそうなテーマの連載企画を考えて、企画書を書きましょう。以下の内容をA4で2,3ページ程度にまとめてください。

・連載タイトル
・企画主旨(200~300字程度で簡潔に)
・全体構成:例えば、12回の連載なら、各回の概要を2,3行で記載する。
・著者プロフィール:その業界での実績や経営する会社の概要など。

●ステップ4:編集部へのコンタクト

企画書が出来たら、直接編集部に電話をしてアポイントをとります。
「そちらの媒体で連載記事を書かせて頂きたい。企画書があるので一度、お会いしたい」
とストレートに伝えましょう。

私も以前、雑誌の編集者をやっていたのでわかるのですが、実は編集部では、連載記事を書いてくれる著者を探していることが少なくありません。売り込みは意外と歓迎されることが多いのです。

編集部にコンタクトする時のポイントは、「編集長宛に電話する」こと。
(編集長の名前は、どんな媒体にも記載があるのですぐ見つかります)
新規の連載を始める際の窓口は、編集長になることが多いからです。

以上、メディアで連載を実現するためのノウハウでした。
皆さんもぜひ一度トライしてみてください。

執筆者
nozawa2
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人
20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。