プレスリリース配信から取材依頼のレスポンスを獲得するには?

PR会社 ベンチャー広報の野澤です。

中小ベンチャー企業の場合、プレスリリースを配信するだけでは取材にはつながりません。

ですので、
プレスリリースよりも、マスコミ関係者と電話で直接コンタクトすることが重要です。

このようなことを、よくお伝えしていますが、

プレスリリースの配信が全く無意味かというと、そんなことはありません。

適切な方法でプレスリリース配信を行えば、それだけでも、実は、マスコミから取材依頼のレスポンスを得ることは可能なのです。

※ここで言う「レスポンス」とは、リリース送付先の媒体から、電話やメールで取材依頼がくることを示します。

では、
プレスリリースを送っただけで得られるレスポンスは、どの程度を期待したらいいのでしょうか。

経験上、
私の場合は、その基準を「3%」くらいに設定しています。

プレスリリースを30件送ったら1人、100件送ったら3人くらいの記者から「リリースを見たのですが」と言って、電話がかかってくる感じです。

逆に言うと、
これくらいの確率で記者からレスポンスがない場合には、プレスリリースの内容、配信先、配信方法などに何かしら問題があったと考えるべきです。

「いやいや、リリースを送っただけで、そんなにレスポンスが来たことないよ」

という方も多いと思いますが、そうであれば、リリースの配信方法を一度見直すことをおすすめします。

3%のレスポンスがとれるプレスリリースの配信方法とは?

1. 配信方法はFAXが基本

 
これが実は最も重要なのですが、間違ったやり方をしている方が多いです。

新聞、雑誌など紙媒体にはFAXでリリースを送りましょう。紙媒体にメールでリリースを送っても、ほとんどレスポンスは期待できません。

2. プレスリリースを送る媒体は100件以内に絞り込む

過去の報道実績などから、リリースの話題を取材してくれそうな媒体を選び出し、配信先媒体を30~100媒体に絞り込んで、そこだけに限定してリリースを送ります。

30件くらいでしたら、システムを使わずに1件づつ手作業で送りましょう。無論、数百件の宛先に対して無差別にリリースをばらまいても意味はありません。

3.「媒体名御中」ではなく、できれば記者名を明記

送付状をつける必要はありませんが、プレスリリース1枚目の左上に送付先を明記しましょう。

ただし、
「日本経済新聞社 御中」のような宛先を書いてもあまり意味はないです。

例えば、
IT系のサービスに関するプレスリリースであれば、「日本経済新聞 ネットサービスご担当者様」と書きます。

さらに、
記者の名前と部署まで調べて、「日本経済新聞 産業部 ○○○○(記者の名前)様」と書くのがベストです。

配信方法以外に重要なポイントは、当然ながらプレスリリースの内容です。

プレスリリースの内容にニュース性があり、適切な書き方がされている必要がありますが、私はプレスリリースに絶対的な正解はないと思っています。

強いていえば、
「取材依頼のレスポンスがあったリリースが(結果論として)正しいリリースだった」ということでしょうか。

何が正解かわからないプレスリリース内容を一生懸命改善するより、リリースの配信方法を最適化する方が、より成果を出しやすいと思います。

プレスリリースの内容がそこそこでも、配信方法を適切にするだけで、レスポンス率はかなり変わるので、「リリースを送っても取材依頼がこないなー」と悩んでいる方は、一度試してみてください。

野澤直人


 
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朝日新聞社 企画事業本部 事業開発部長 斉藤泰生氏
1990年、朝日新聞社入社。長崎、静岡勤務を経て東京本社編集局に配属。厚生労働省で労働分野を担当したほか、消費者問題や家族、教育などをテーマに長く生活部記者を務める。週刊誌「AERA」では事件、経済、風俗など執筆、表紙も担当する。生活部デスクとして東日本大震災の報道に携わった後、事業部門に移り、総合通販「朝日新聞SHOP」を立ち上げるなど、新規事業開発に取り組んでいる。

プロトスター株式会社 代表取締役COO 山口豪志氏
茨城大学 理学部卒。2006年からクックパッド株式会社にて、広告事業・マーケティング事業の創成期より参加、2009年の同社IPOにトップセールスとして貢献。2012年より3人目の社員としてランサーズ株式会社に参画し、ビジネス開発部部長として大手企業との事業提携・協業、広告企画の販売開始などを実行。その後、社長室広報チームリーダーにて、クラウドソーシング業界の普及啓蒙活動に尽力。2015年5月に株式会社54を創業。常時約30社のスタートアップ企業のアドバイザーとして事業戦略策定、BtoBアライアンス支援、広報部門立ち上げ等のコンサルティングを行う。2017年7月よりプロトスター社へ参画。著書『0 to 100 会社を育てる戦略地図』(ポプラ社)

<モデレーター>
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人
 

20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。

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