WEB媒体を攻略する「裏技」教えます

ベンチャー広報の野澤です。

こんなご相談を頂いたことがあります。

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弊社は、あるWEBサービスを提供するIT企業です。私はそこで広報を担当することになり、半年がたちました。

主なターゲット媒体は、
「CNET japan」「ITmedia」「japan internet com」「INTERNET Watch」「TechCrunch Japan」「RBB TODAY」「マイナビニュース」「web担当者Forum」など、いわゆるIT系のWEB媒体です。

プレスリリース配信代行サービスを使って、リリースは送っているのですが、全然記事になりません。個別にコンタクトしようにも、電話番号を公開している編集部があまりないですし・・・。どうしたらいいでしょうか。

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実はIT系のWEB媒体は、
マスコミ全体からみるとある意味、特殊な媒体ですから、まずはその特性や傾向を理解することが大切です。

その大きな特徴のひとつは、
新聞、雑誌、テレビなど、他のメディアと比べて、とても少ない予算で、かつ少人数で運営されているということでしょう。ひとりの記者が1日に5、6本、多いときには10本近く記事を書くこともあり、われわれが想像する以上に彼らは多忙です。

そのため、
記者や編集者が取材で外出するということがあまりなく、編集部に送られてくるプレスリリースを元ネタに、電話取材程度で記事を書くことが多く、当然、プレスリリースは、郵送やFAXではなく、メールでの送付が好まれます。

一方で、
広報マンからの電話でのコンタクトやキャラバン(編集部に訪問しての説明)を嫌がる傾向があります。それは別に彼らが不親切なわけではなく、ただただ忙しすぎて、その時間がとれないからです。

なので、
IT系のWEB媒体は、編集部のプレスリリース受付窓口にメールでリリースを送ってうまく記事になれば良いのですが、そこで記者や編集者にスルーされてしまうと、手の打ちようがない、という難しさがあります。

それを前提に、対処法を考えてみると、まず王道として2つのやり方があります。

1、プレスリリース自体を充実させる

単にメールでリリースを送る場合、記者や編集者がそれを記事にするかどうかは、結局のところ内容勝負になります。そのリリースにニュース性が感じられるように、内容やタイトルをできるだけ充実させましょう。長くなるのでここでは割愛しますが、リリースをメールで送る際の件名や送り方にも色々なテクニックがありますので、その点も工夫が必要です。

2、記者や編集者と個人的な人間関係を作る

とはいえ、どれだけリリース内容を充実させても、媒体のリリース受付窓口にメールでリリースを送っているだけでは、はっきり言って記事化の確率は低いです。ではどうすれば良いのか。それは、記者・編集者と個人的に知り合いになることです。知人から紹介してもらうとか、FacebookやTwitter経由で接触するとか、マスコミ交流会で知り合うとか。工夫すれば、いくつか方法はあります。一度、名刺交換をすれば、記者個人のメアドが入手できますし、相手のOKをとった上で、個人宛にリリースを送れば、記事になる確率は格段に高まります。

さて、
これら王道のやり方の他に「WEB媒体を攻略する“裏技”」というのもありますので、それもお伝えしましょう。

記事を書いて欲しい媒体がどうしても攻略できない場合、その媒体に、安い金額でもいいので、一度広告を出してみてください。IT系のWEB媒体の人は、「無料で記事を書いてよ?」と、一方的にプレスリリースを送りつけてくる広報マンにはかなり冷たいですが、「広告を出したいのですが」という企業には、親切な対応になります。

広告クライアントであれば、その媒体の編集長と直接面会することもそれほど難しいことではありませんので、編集長に会って、
その媒体の編集体制やどうしたらリリースが記事になりやすいかを直接聞きましょう。これは、その後の広報PR活動にかなり参考になりますよ。

また、
一度でも広告を出した企業のことは、編集部内でも情報が共有され、通常のプレスリリースも記事化の確率があがる傾向があります。

この手法には賛否両論あるかもしれませんが、IT系のWEB媒体については、こうやって相手とWIN-WINの関係を作っていくのもひとつの戦略です。

執筆者
nozawa2
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人
20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。