2019/05/21

【広報PRテクニック】WEB媒体を攻略する「裏技」教えます

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

こんなご相談を頂いたことがあります。
同じような悩みを抱えている方、たくさんいらっしゃるかと思います。

弊社は、あるWEBサービスを提供するIT企業です。
私はそこで広報を担当することになり、半年がたちました。

主なターゲット媒体は、
「CNET japan」「ITmedia」「japan internet com」「INTERNET Watch」「TechCrunch Japan」「RBB TODAY」「マイナビニュース」「web担当者Forum」など、いわゆるIT系のWEB媒体です。

プレスリリース配信代行サービスを使って、リリースは送っているのですが、全然記事になりません。個別にコンタクトしようにも、電話番号を公開している編集部があまりないですし… どうしたらいいでしょうか。

実はIT系のWEB媒体は、
マスコミ全体からみるとある意味、特殊な媒体ですから、まずはその特性や傾向を理解することが大切です。

その大きな特徴のひとつは、
新聞、雑誌、テレビなど、他のメディアと比べて、とても少ない予算で、かつ少人数で運営されているということです。ひとりの記者が1日に5、6本、多いときには10本近く記事を書くこともあり、われわれが想像する以上に彼らは多忙です。

そのため、
記者や編集者が取材で外出するということがあまりなく、編集部に送られてくるプレスリリースを元ネタに、電話取材程度で記事を書くことが多く、当然、プレスリリースは、郵送やFAXではなく、メールでの送付が好まれます。

一方で、
広報マンからの電話でのコンタクトやキャラバン(編集部に訪問しての説明)を嫌がる傾向があります。それは別に彼らが不親切なわけではなく、ただただ忙しすぎて、その時間がとれないからです。

なので、
IT系のWEB媒体は、編集部のプレスリリース受付窓口にメールでリリースを送ってうまく記事になれば良いのですが、そこで記者や編集者にスルーされてしまうと、手の打ちようがない、という難しさがあります。

それを前提に、対処法を考えてみると、まず王道として2つのやり方があります。

1. プレスリリース自体を充実させる

単にメールでリリースを送る場合、
記者や編集者がそれを記事にするかどうかは、結局のところ内容勝負になります。

そのリリースにニュース性が感じられるように、内容やタイトルをできるだけ充実させましょう。

長くなるのでここでは割愛しますが、リリースをメールで送る際の件名や送り方にも色々なテクニックがありますので、その点も工夫が必要です。

2. 記者や編集者と個人的な人間関係を作る

とはいえ、
どれだけリリース内容を充実させても、媒体のリリース受付窓口にメールでリリースを送っているだけでは、はっきり言って記事化の確率は低いです。

ではどうすれば良いのか。

それは、
記者・編集者と個人的に知り合いになることです。

知人から紹介してもらうとか、FacebookやTwitter経由で接触するとか、マスコミ交流会で知り合うとか。

工夫すれば、いくつか方法はあります。

一度、名刺交換をすれば、記者個人のメアドが入手できますし、相手のOKをとった上で、個人宛にリリースを送れば、記事になる確率は格段に高まります。

さて、
これら王道のやり方の他に「WEB媒体を攻略する“裏技”」というのもありますので、それもお伝えしましょう。

記事を書いて欲しい媒体がどうしても攻略できない場合、

その媒体に、安い金額でもいいので、一度広告を出してみてください。IT系のWEB媒体の人は、「無料で記事を書いてよ?」と、一方的にプレスリリースを送りつけてくる広報マンにはかなり冷たいですが、「広告を出したいのですが」という企業には、親切な対応になります。

広告クライアントであれば、その媒体の編集長と直接面会することもそれほど難しいことではありませんので、編集長に会って、その媒体の編集体制やどうしたらリリースが記事になりやすいかを直接聞きましょう。

これは、
その後の広報PR活動にかなり参考になりますよ。

また、
一度でも広告を出した企業のことは、編集部内でも情報が共有され、通常のプレスリリースも記事化の確率があがる傾向があります。

この手法には賛否両論あるかもしれませんが、IT系のWEB媒体については、こうやって相手とWIN-WINの関係を作っていくのもひとつの戦略です。

野澤直人

 


 
 
 
以下、広報PRセミナーのご案内です。

マスコミを知らずに広報するな
「媒体研究・報道分析」を学ぶ広報PR講座


 
 
こんにちは。ベンチャー広報の野澤です。

私がマスコミ関係者の方と話していると、「大企業の広報担当者に比べて、スタートアップやベンチャー企業の広報担当者はレベルが低いね」という指摘を受けることがあります。
 
 
スタートアップやベンチャー企業では社内に広報PRに詳しい人材がいないため、先輩・上司からの指導や教育もなく、素人同然の広報担当者が孤軍奮闘・・・スタートアップ広報あるあるですね。とはいえ、スタートアップの広報さんは勉強熱心な方も多いですし、書籍やセミナーを通じて広報PRのノウハウについて意欲的に習得されています。しかし、なかなか大企業の広報担当者とのレベルの差はうまりません。なぜでしょうか。

それは、スタートアップ・ベンチャー企業の広報担当者には、広報活動を行う上で絶対不可欠な「ある要素」が決定的に足りないからです。その要素とは「媒体研究・報道分析」のこと。
 
 
例えば、広報担当者と私の間でこんな会話が交わされます。

広報さん「朝日新聞から取材されたいんですよ。どうしたらいいですか」
野澤  「じゃあ当然、朝日新聞は定期購読して毎日熟読してますよね?」
広報さん「いや、実はあまりちゃんと読んだことなくて・・・」
 
 
こんな広報担当者の会社を取材したいと思う朝日新聞の記者がいるでしょうか?
このように相手の媒体をろくに調べもせず、一方的に電話やメールでコンタクトする広報担当者やPR会社のなんと多いこと!
 
 
そのような行為は、広報担当者にとってもマスコミにとっても「百害あって一利なし」です。

マスコミと適切なコミュニケーションをとるには、相手はどんな媒体なのか、編集部はどんな組織なのか、キーマンは誰なのかを情報収集した上で、過去に報道された記事や放送された内容を分析し、的確なコンタクト相手と関心事を把握する必要があります。
 
 
大企業では、新卒の社員が広報部に配属されると、徹底的に媒体研究のやり方をたたき込まれます。主要の新聞や雑誌を読み、記事をファイリング。自社の記事はもちろん、業界の動きや競合他社の記事も抜き出します。毎日2時間以上を媒体研究に費やす企業も珍しくありません。大企業の広報は媒体研究・報道分析を徹底的にやっています。
 
 
一方、スタートアップやベンチャー企業でこうした地道な作業に時間を割いている広報担当者は少数派でしょう。ここが、大企業とスタートアップ・ベンチャー企業の広報レベルの違いを生んでいる一因であることは間違いありません。
「マスコミを知らずに広報するなかれ」媒体研究と報道分析こそが、本質的な広報力の源泉なのです。
 
 
とはいえ、そもそも媒体研究・報道分析をやったこともないしやり方もわからない、という方も多いと思います。

そこで今回「媒体研究・報道分析」について、フレームワークを中心に具体的な進め方や必要なツールまで体系的に学べる講座を企画しました。ぜひこの機会にご参加ください。
 
 

広報PRセミナー 2019年6月25日(火) 14:00~

<セミナー概要>
日時: 2019年6月25日(火) 14:00~15:30(受付開始 13:30)
会場: 東京都千代田区平河町2-5-3 Nagatacho GRID
   (東京メトロ永田町駅4番出口より徒歩3分)
定員: 先着30名
費用: 8,000円(税込) ※ただし、↓↓↓

※セミナー当日「逆襲の広報PR術」(野澤直人・著)をお持ちいただくと(Kindle版含む)、
 参加費は5,000円となります。

※セミナー会場での書籍の販売はございませんので、事前にご購入をお願いいたします。
※参加費は、当日受付にて現金でお支払いいただきます。
※領収書の宛名は、お申し込み時にご記入いただいた名義とさせていただきます。
 
 


 
<講師>
野澤直人
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人

20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。
 

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