ステップ5 – 報道連鎖

マスコミ報道の連鎖を起こすことで、大量のマスコミ露出につなげる。

マスコミの人たちは、
世の中の動きやトレンドに敏感です。だから、WEBニュース、新聞記事、テレビの報道に良く目を通します。他の媒体が報道したニュースを参考に自媒体の企画を考えたり、取材先を探したりすることも少なくありません。

象徴的なのは、
テレビの情報番組における企画会議でしょう。こうした会議では、会議室の机の上にスポーツ新聞や週刊誌の最新号をたくさん並べて、それを見ながら番組の企画を検討すると言われています。それを見れば、今の世の中の流行やトレンドがわかるからです。実は、テレビの情報番組というのは最先端の情報を取り上げるメディアではありません。WEBニュースや新聞、雑誌などで数多く報道され、世の中ですでに具体的な現象となっている事柄を後追いで報道するメディアなのです。

「今、この商品が話題なんですよ。ニュース性がありますよ」と広報担当者がいくら言ったところで、それを証明するものがなければ、テレビ番組の制作側は関心をもってくれません。例えばそこで「このテーマは最近、新聞や雑誌、WEBでたくさん報道されてますよ。注目されてますよ。だからそちらの番組で取り上げたら視聴者も喜びますよ(視聴率取れますよ)」と言えれば、説得力が全く違ってきます。

つまり、
テレビ番組から取材してもらいたいなら急がば回れで、まずはテレビ以外のネット媒体、新聞、雑誌に自社の情報を掲載する必要があるわけです。

WEBニュース、業界紙・専門誌は世の中への影響力が低いと考え、そういった媒体を軽視して、安易に全国紙やテレビ番組への露出のみを求める広報の方もいますが、あまり得策とは言えません。特に、マスコミ露出実績がほぼないような中小ベンチャー企業が広報活動を行う場合、まず重視すべきは「質より量」。数多くの媒体で報道されることが、最終的に、全国紙の新聞やテレビ番組での大きな露出につながります。これこそが「マスコミ報道の連鎖」。これを戦略的かつ意図的に起こせれば、中小ベンチャー企業の広報活動においては非常に大きなリターンが期待できるでしょう。

 

執筆者

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株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人
20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。