2019/05/20

新聞や雑誌で連載コラムを持つ方法

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

「新聞や雑誌、WEB媒体で自分の連載を持つ」

というのは、非常に有効な広報PRの手法です。

メディアを通じて定期的に情報発信をすることで、確実に知名度があがりますし、あるテーマについて連載するということは、その分野のオーソリティ(権威)として、あなたが認められたことになります。

また、
連載が終了した後、その連載の記事をまとめて、書籍を出版することも可能です。

「住宅・建設業界のコンサルタントが、業界紙で連載を持ったところ約2億円の売上につながった」

というエピソードをお伝えしたことがありますが、連載記事には、そのような直接的なマーケティング効果も期待できます。

「まあ、確かにメディアで連載を持てればいいけど、そんなの自分には無理」

と思われるかもしれません。

しかし、
新聞や雑誌、WEB媒体連載を持つことは、皆さんが思うほど難しくありません。

普通の人は難しいと思ってチャレンジしないから実現しないだけで、実はやり方次第で可能なのです。

実際に、
弊社のクライアントでも、立て続けにメディアでの連載を実現しています。

ひとつは、
社員50名程度の教育系の会社です。その会社が持つ独自の教育コンテンツについて、著名なWEB媒体で連載を実現。その媒体でもトップクラスのPV(ページビュー)を持つほどの人気コンテンツとなりました。

もう一社は、
設立してまだ2年にもならない外食関連のベンチャー企業。2つの業界紙で、社長の連載記事が掲載されています。

もちろん、
広告ではないので掲載費は無料です。

新聞や雑誌で連載コラムを持つ方法

ここからは、
私の経験をもとに「メディアで連載を実現する方法」をご紹介します。

STEP1 – アプローチする媒体の絞り込み

皆さんの会社の事業分野には、多くの場合、業界紙、専門誌(WEB)があるはずです。
まずはそういった媒体をリストアップします。

業界紙や専門誌は、
一般的に知名度は高くありませんが、その業界の勉強熱心な方が読者になっています。記事掲載のハードルが比較的低いため、まずはここからやってみましょう。

STEP2 – 媒体分析

連載をしたい新聞や雑誌の現物を入手して、今現在、どんな人がどんなテーマで連載をしているのかを確認してください。

その媒体が好む連載はどんな内容かを把握するのと、編集部に新たな連載企画を提案する際に、テーマが重複するのを避けることが目的です。

新聞でも雑誌でも、
メディアには広告クライアントを獲得するためのツールとして、「媒体資料」というものが存在します。これを入手してください。

そしてそこには、
広告料金の他に、読者の属性(年齢や職業、居住地、その他)が記載されています。媒体資料をみれば、その媒体の読者層がわかります。

STEP3 – 連載の企画書作成

その媒体の読者層を把握したら、その人たちが興味を持ちそうなテーマの連載企画を考えて、企画書を書きましょう。以下の内容をA4で2、3ページ程度にまとめてください。

  • 連載タイトル
  • 企画主旨(200~300字程度で簡潔に)
  • 全体構成:例えば、12回の連載なら、各回の概要を2、3行で記載する。
  • 著者プロフィール:その業界での実績や経営する会社の概要など。

STEP4 – 編集部へのコンタクト

企画書が出来たら、直接編集部に電話をしてアポイントをとります。

「そちらの媒体で連載記事を書かせて頂きたい。企画書があるので一度、お会いしたい」

とストレートに伝えましょう。

私も以前、雑誌の編集者をやっていたのでわかるのですが、実は編集部では、連載記事を書いてくれる著者を探していることが少なくありません。売り込みは意外と歓迎されることが多いのです。

編集部にコンタクトする時のポイントは、「編集長宛に電話する」こと。

編集長の名前は、どんな媒体にも記載があるのですぐ見つかります。
新規の連載を始める際の窓口は、編集長になることが多いからです。

以上、メディアで連載を実現するためのノウハウでした。
皆さんもぜひ一度トライしてみてください。

野澤直人

 


 
 
 
以下、広報PRセミナーのご案内です。

マスコミを知らずに広報するな
「媒体研究・報道分析」を学ぶ広報PR講座


 
 
こんにちは。ベンチャー広報の野澤です。

私がマスコミ関係者の方と話していると、「大企業の広報担当者に比べて、スタートアップやベンチャー企業の広報担当者はレベルが低いね」という指摘を受けることがあります。
 
 
スタートアップやベンチャー企業では社内に広報PRに詳しい人材がいないため、先輩・上司からの指導や教育もなく、素人同然の広報担当者が孤軍奮闘・・・スタートアップ広報あるあるですね。とはいえ、スタートアップの広報さんは勉強熱心な方も多いですし、書籍やセミナーを通じて広報PRのノウハウについて意欲的に習得されています。しかし、なかなか大企業の広報担当者とのレベルの差はうまりません。なぜでしょうか。

それは、スタートアップ・ベンチャー企業の広報担当者には、広報活動を行う上で絶対不可欠な「ある要素」が決定的に足りないからです。その要素とは「媒体研究・報道分析」のこと。
 
 
例えば、広報担当者と私の間でこんな会話が交わされます。

広報さん「朝日新聞から取材されたいんですよ。どうしたらいいですか」
野澤  「じゃあ当然、朝日新聞は定期購読して毎日熟読してますよね?」
広報さん「いや、実はあまりちゃんと読んだことなくて・・・」
 
 
こんな広報担当者の会社を取材したいと思う朝日新聞の記者がいるでしょうか?
このように相手の媒体をろくに調べもせず、一方的に電話やメールでコンタクトする広報担当者やPR会社のなんと多いこと!
 
 
そのような行為は、広報担当者にとってもマスコミにとっても「百害あって一利なし」です。

マスコミと適切なコミュニケーションをとるには、相手はどんな媒体なのか、編集部はどんな組織なのか、キーマンは誰なのかを情報収集した上で、過去に報道された記事や放送された内容を分析し、的確なコンタクト相手と関心事を把握する必要があります。
 
 
大企業では、新卒の社員が広報部に配属されると、徹底的に媒体研究のやり方をたたき込まれます。主要の新聞や雑誌を読み、記事をファイリング。自社の記事はもちろん、業界の動きや競合他社の記事も抜き出します。毎日2時間以上を媒体研究に費やす企業も珍しくありません。大企業の広報は媒体研究・報道分析を徹底的にやっています。
 
 
一方、スタートアップやベンチャー企業でこうした地道な作業に時間を割いている広報担当者は少数派でしょう。ここが、大企業とスタートアップ・ベンチャー企業の広報レベルの違いを生んでいる一因であることは間違いありません。
「マスコミを知らずに広報するなかれ」媒体研究と報道分析こそが、本質的な広報力の源泉なのです。
 
 
とはいえ、そもそも媒体研究・報道分析をやったこともないしやり方もわからない、という方も多いと思います。

そこで今回「媒体研究・報道分析」について、フレームワークを中心に具体的な進め方や必要なツールまで体系的に学べる講座を企画しました。ぜひこの機会にご参加ください。
 
 

広報PRセミナー 2019年6月25日(火) 14:00~

<セミナー概要>
日時: 2019年6月25日(火) 14:00~15:30(受付開始 13:30)
会場: 東京都千代田区平河町2-5-3 Nagatacho GRID
   (東京メトロ永田町駅4番出口より徒歩3分)
定員: 先着30名
費用: 8,000円(税込) ※ただし、↓↓↓

※セミナー当日「逆襲の広報PR術」(野澤直人・著)をお持ちいただくと(Kindle版含む)、
 参加費は5,000円となります。

※セミナー会場での書籍の販売はございませんので、事前にご購入をお願いいたします。
※参加費は、当日受付にて現金でお支払いいただきます。
※領収書の宛名は、お申し込み時にご記入いただいた名義とさせていただきます。
 
 


 
<講師>
野澤直人
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人

20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。
 

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