2019/08/06

情報戦を制すものは、広報を制する!?

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

同じ紙媒体でも、新聞と雑誌では、
広報PRのアプローチ方法は全く異なります。

それは、以下のように編集スタイルが異なるからです。

  • 新聞 →ストレートニュース中心
  • 雑誌 →特集企画中心

新聞であれば、
新商品発売等のプレスリリースの内容を発表したタイミングで記事化してくれることは多々ありますが、雑誌はそうはいきません。

雑誌の場合、
まず特集企画が決定し、それに合った情報を探して取材する、というのが一般的なスタイルだからです。企業が発信したストレートニュースを即取材して、そのネタ単体で記事化するということは、雑誌の場合、ほとんどないのです。

そういった雑誌の編集スタイルを踏まえると、雑誌への広報PR的なアプローチ方法は、基本的に以下のいずれかなります。

  • (自社の情報を含んだ)特集企画を雑誌側に提案して、実現させる
  • 特集企画の情報を事前に把握して、それに合った情報を提供する

前者の手法も有効ですが、やや難易度が高いため、今回は後者の手法についてご紹介させていただきます。

ここで重要になるのが、
各雑誌がいつどんな特集企画をするかを事前に把握する、ということです。

週刊紙であれば、
発売日の1,2ヵ月前、

月刊誌であれば、
3ヵ月前には、編集部内で特集の企画内容を決定し取材活動に入ります。

広報側は、この特集企画の内容を事前にキャッチして、それに合った情報を提供しなくてはなりません。こういった面では、広報活動とはまさに「情報戦」ですね。具体的な手法は、主に以下の3点となります。

編集者に直接聞く

知り合いの編集者がいる媒体にはこの方法が有効です。また、メディアキャラバンや会食などで雑誌の編集者に会ったときには、初対面でも必ず「今はどんな特集の準備をしているのですか」と、さりげなく情報収集しておくことを忘れないでください。

バックナンバーから推測する

雑誌というのは春夏秋冬の季節ごとに、どんな特集をやるのかおおよそ決まっています。バックナンバーの第1特集の企画タイトルを過去3年分ならべてみれば、その傾向がわかるはずです。雑誌のホームページにバックナンバーや各号の目次が掲載されていることもあります。もちろん、図書館にいって現物の雑誌に目を通すのが、一番確実です。

各媒体の「広告部」が発信している情報を入手する

雑誌は広告収入なしには成り立たちませんから、積極的に広告の営業活動をしています。広告担当者がクライアントに広告の営業をする際、「○月号ではこんな特集企画をやるので、広告を出しませんか」という具合に、編集部で予定している今後の特集企画を引き合いに出しながら営業するのが基本です。

つまり、各媒体の広告部の担当者に聞けば、これから編集部でどんな特集企画を予定しているか、かなり正確にわかるのです。

各媒体の広告部では「年間の特集予定」のような資料を作成していて、それを広告代理店に配布して、広告営業を委託しています。

ですから、広告代理店ルートでその資料を入手するのも良い方法です。

また、出版社や各媒体のホームページには、広告関連の情報が掲載されたコーナーがあり、そこに今後の特集予定が出ていることもあります。

例)マガジンハウス社『an・an』の特集予定
https://ad-mag.jp/timeline/

まさに、「情報戦を制すものは、広報を制する」です。

野澤直人

 


 
 
 
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<講師プロフィール>
山本雄史氏(やまもと・たけし)
産経新聞社 新プロジェクト本部 記者兼プロデューサー

大阪府岸和田市出身。1978年、早稲田大学社会科学部卒。2002年、産経新聞入社(記者職)。宇都宮、盛岡、多摩の支局勤務を経て07年から東京本社社会部(都庁担当)。2009年から17年まで政治部。首相官邸、与野党、選挙、外務省などを担当。現在は新規事業、各種イベント、映像コンテンツ開発、旅行企画、広報コンサルティングなども手がける。

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※セミナー会場での書籍の販売はございませんので、事前にご購入をお願いいたします。
※参加費は、当日受付にて現金でお支払いいただきます。
※領収書の宛名は、お申し込み時にご記入いただいた名義とさせていただきます。
 

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産経新聞社は全国紙の産経新聞を発行、フジテレビジョンやニッポン放送などとフジサンケイグループを構成する基幹メディアです。日本経済新聞と同様に、“産業・経済”ニュースに強く、産業経済紙のフジサンケイビジネスアイへの記事執筆もしています。

産経新聞の大きな特徴は、“新聞とデジタルの融合”について、早くから取り組んでいることです。最近では、新聞業界でDF(ディーエフ)という言葉をよく耳にするようになりましたが、これはDigital Firstを略した言葉です。

新聞各社とも紙面よりも電子版充実にシフトし、スクープ報道を優先させる傾向にあります。産経新聞は、新聞業界でいち早くデジタル化を進め、2006年にはマイクロソフトと業務提携、ニュースサイト「msn産経ニュース」を開設、新聞業界のDFをリードしてきました。

その後も、自転車サイト「サイクリスト」、総合オピニオンサイト「iRONNA」、ゲームサイト「IGN JAPAN」等、ニュースサイトだけに留まらず、次々に新しいサイトを作り続けています。産経新聞社は、まさに“DFのパイオニア”なのです。
 
 
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