2019/06/18

新聞や雑誌で連載コラムを持つ方法

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

「新聞や雑誌、WEB媒体で自分の連載を持つ」

というのは、非常に有効な広報PRの手法です。

メディアを通じて定期的に情報発信をすることで、確実に知名度があがりますし、あるテーマについて連載するということは、その分野のオーソリティ(権威)として、あなたが認められたことになります。

また、
連載が終了した後、その連載の記事をまとめて、書籍を出版することも可能です。

「住宅・建設業界のコンサルタントが、業界紙で連載を持ったところ約2億円の売上につながった」

というエピソードをお伝えしたことがありますが、連載記事には、そのような直接的なマーケティング効果も期待できます。

「まあ、確かにメディアで連載を持てればいいけど、そんなの自分には無理」

と思われるかもしれません。

しかし、
新聞や雑誌、WEB媒体連載を持つことは、皆さんが思うほど難しくありません。

普通の人は難しいと思ってチャレンジしないから実現しないだけで、実はやり方次第で可能なのです。

実際に、
弊社のクライアントでも、立て続けにメディアでの連載を実現しています。

ひとつは、
社員50名程度の教育系の会社です。その会社が持つ独自の教育コンテンツについて、著名なWEB媒体で連載を実現。その媒体でもトップクラスのPV(ページビュー)を持つほどの人気コンテンツとなりました。

もう一社は、
設立してまだ2年にもならない外食関連のベンチャー企業。2つの業界紙で、社長の連載記事が掲載されています。

もちろん、
広告ではないので掲載費は無料です。

新聞や雑誌で連載コラムを持つ方法

ここからは、
私の経験をもとに「メディアで連載を実現する方法」をご紹介します。

STEP1 – アプローチする媒体の絞り込み

皆さんの会社の事業分野には、多くの場合、業界紙、専門誌(WEB)があるはずです。
まずはそういった媒体をリストアップします。

業界紙や専門誌は、
一般的に知名度は高くありませんが、その業界の勉強熱心な方が読者になっています。記事掲載のハードルが比較的低いため、まずはここからやってみましょう。

STEP2 – 媒体分析

連載をしたい新聞や雑誌の現物を入手して、今現在、どんな人がどんなテーマで連載をしているのかを確認してください。

その媒体が好む連載はどんな内容かを把握するのと、編集部に新たな連載企画を提案する際に、テーマが重複するのを避けることが目的です。

新聞でも雑誌でも、
メディアには広告クライアントを獲得するためのツールとして、「媒体資料」というものが存在します。これを入手してください。

そしてそこには、
広告料金の他に、読者の属性(年齢や職業、居住地、その他)が記載されています。媒体資料をみれば、その媒体の読者層がわかります。

STEP3 – 連載の企画書作成

その媒体の読者層を把握したら、その人たちが興味を持ちそうなテーマの連載企画を考えて、企画書を書きましょう。以下の内容をA4で2、3ページ程度にまとめてください。

  • 連載タイトル
  • 企画主旨(200~300字程度で簡潔に)
  • 全体構成:例えば、12回の連載なら、各回の概要を2、3行で記載する。
  • 著者プロフィール:その業界での実績や経営する会社の概要など。

STEP4 – 編集部へのコンタクト

企画書が出来たら、直接編集部に電話をしてアポイントをとります。

「そちらの媒体で連載記事を書かせて頂きたい。企画書があるので一度、お会いしたい」

とストレートに伝えましょう。

私も以前、雑誌の編集者をやっていたのでわかるのですが、実は編集部では、連載記事を書いてくれる著者を探していることが少なくありません。売り込みは意外と歓迎されることが多いのです。

編集部にコンタクトする時のポイントは、「編集長宛に電話する」こと。

編集長の名前は、どんな媒体にも記載があるのですぐ見つかります。
新規の連載を始める際の窓口は、編集長になることが多いからです。

以上、メディアで連載を実現するためのノウハウでした。
皆さんもぜひ一度トライしてみてください。

野澤直人

 


 
 
 
以下、広報PRセミナーのご案内です。

 

新聞のデジタル化に対応した広報できてますか
ネット時代に全国紙記者から選ばれる広報担当とは


 
 
インターネットが出現して以来、メディア環境は大きく変化しています。デジタル時代だからネット媒体向けのWEBPRだけをやっておけばいい?紙媒体は時代遅れ?もしそう思っているならあまりに短絡的と言わざるを得ません。

デジタル時代といえども、いや、デジタル時代だからこそ実は「新聞」が重要なのです。新聞の報道はWEBやテレビなど他の媒体に波及しやすいという特徴があります。テレビ報道・情報番組の要=情報源は新聞です。テレビキャスターや報道記者も、毎日の取材源として全国紙の新聞をかかさずチェックしています。報道関係者にとっても、PRパーソンにとっても新聞がすべての基本なのです。これは今も昔も変わりません。

最近、新聞関係者の方から「DF」(ディーエフ)という言葉をよく聞きます。Digital First(デジタルファースト)の頭文字をとったものです。ここ数年、新聞各社とも、紙面よりも電子版にスクープを報道させる傾向が増えています。朝刊のスクープが、既に前日の夕方から深夜に電子版ですでに報道されていることがあります。これがデジタルファーストです。
このように、全国紙の新聞(朝日、読売、毎日、産経、日経)は今、大きな変革期をむかえています。私たちPRパーソンは、こうしたメディアの変化を敏感とらえ、それに合わせた広報活動をしなければなりません。

そこで今回、朝日新聞社様にご協力頂き、デジタル時代における新聞報道や組織の変化、取材になるプレスリリースのポイント、記者とのコミュニケーション・企画提案のやり方などについて講演をお願いしました。ぜひこの機会に、朝日新聞の最新情報をキャッチアップすると同時に、ご自身の全国紙の新聞に対する広報活動について見直してみてはいかがでしょうか。

<講師プロフィール>
朝日新聞 円山史氏
2010年に朝日新聞へ入社。名古屋本社報道センター→津総局→北海道報道センターと転勤し、2016年に東京社会部へ。名古屋、津では高校野球や警察、札幌では警察や行政取材を担当。東京社会部では、荒川、葛飾、足立区など東京東部エリアの取材や、教育関係の取材を担った。特に教育関係では、取材対象は学校や大学、研究機関、民間企業にNPOと幅広かった。2019年5月から人材戦略本部付。

<セミナーコンテンツ>

  • 朝日新聞本紙と朝日新聞デジタルの編集体制について
  • デジタル時代の新聞の読み方・使い方
  • 新聞報道がテレビ報道に波及した事例とその仕組み
  • 記者からみた「上手いプレスリリース」とは
  • プレスリリースが記事になった事例をもとにポイントを解説
  • 記者は取材先はどうやって探している?
  • 広報の上手な企業の事例について(記者とのコミュニケーションの取り方など)
  • 新聞は経済面や社会面だけではない。●●面、●●面を狙え
  • 知ってますか?記者、デスク、編集委員、論説委員の違い
  • 広報担当が知っておくべき新聞社内の専門用語

新聞のデジタル化に対応した広報できてますか
ネット時代に全国紙記者から選ばれる広報担当とは

<セミナー概要>
日時: 2019年9月12日(木)14:00~15:30(受付開始 13:30)
会場: 東京都千代田区平河町2-5-3 Nagatacho GRID
   (東京メトロ永田町駅4番出口より徒歩3分)
定員: 先着30名
特典:朝日新聞デジタル2ヶ月分の購読
料金: 8,000円(税込)

※セミナー当日「逆襲の広報PR術」(野澤直人・著)をお持ちいただいた方(Kindle版含む)は、5,000円(税込)で参加できます。
※セミナー会場での書籍の販売はございませんので、事前にご購入をお願いいたします。
※料金には朝日新聞デジタル2ヶ月分の購読料が含まれています。
※参加費は、当日受付にて現金でお支払いいただきます。
※領収書の宛名は、お申し込み時にご記入いただいた名義とさせていただきます。
 

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