2019/07/18

プレスリリース配信から取材依頼のレスポンスを獲得するには?

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

中小ベンチャー企業の場合、プレスリリースを配信するだけでは取材にはつながりません。

ですので、プレスリリースよりも、
マスコミ関係者と電話で直接コンタクトすることが重要です。

このようなことを、よくお伝えしていますが、
プレスリリースの配信が全く無意味かというと、そんなことはありません。

適切な方法でプレスリリース配信を行えば、
それだけでも、実は、マスコミから取材依頼のレスポンスを得ることは可能なのです。

※ここで言う「レスポンス」とは、リリース送付先の媒体から、電話やメールで取材依頼がくることを示します。

では、プレスリリースを送っただけで得られるレスポンスは、どの程度を期待したらいいのでしょうか。

経験上、
私の場合は、その基準を「3%」くらいに設定しています。

プレスリリースを30件送ったら1人、100件送ったら3人くらいの記者から「リリースを見たのですが」と言って、電話がかかってくる感じです。

逆に言うと、
これくらいの確率で記者からレスポンスがない場合には、プレスリリースの内容、配信先、配信方法などに何かしら問題があったと考えるべきです。

「いやいや、リリースを送っただけで、そんなにレスポンスが来たことないよ」

という方も多いと思いますが、そうであれば、リリースの配信方法を一度見直すことをおすすめします。

3%のレスポンスがとれるプレスリリースの配信方法とは?

1. 配信方法はFAXが基本

これが実は最も重要なのですが、間違ったやり方をしている方が多いです。

新聞、雑誌など紙媒体にはFAXでリリースを送りましょう。紙媒体にメールでリリースを送っても、ほとんどレスポンスは期待できません。

2. プレスリリースを送る媒体は100件以内に絞り込む

過去の報道実績などから、リリースの話題を取材してくれそうな媒体を選び出し、配信先媒体を30~100媒体に絞り込んで、そこだけに限定してリリースを送ります。

30件くらいでしたら、システムを使わずに1件づつ手作業で送りましょう。無論、数百件の宛先に対して無差別にリリースをばらまいても意味はありません。

3.「媒体名御中」ではなく、できれば記者名を明記

送付状をつける必要はありませんが、プレスリリース1枚目の左上に送付先を明記しましょう。

ただし、「日本経済新聞社 御中」のような宛先を書いてもあまり意味はないです。

例えば、IT系のサービスに関するプレスリリースであれば、「日本経済新聞 ネットサービスご担当者様」と書きます。

さらに、記者の名前と部署まで調べて、「日本経済新聞 産業部 ○○○○(記者の名前)様」と書くのがベストです。

配信方法以外に重要なポイントは、当然ながらプレスリリースの内容です。

プレスリリースの内容にニュース性があり、適切な書き方がされている必要がありますが、私はプレスリリースに絶対的な正解はないと思っています。

強いていえば、
「取材依頼のレスポンスがあったリリースが(結果論として)正しいリリースだった」ということでしょうか。

何が正解かわからないプレスリリース内容を一生懸命改善するより、リリースの配信方法を最適化する方が、より成果を出しやすいと思います。

プレスリリースの内容がそこそこでも、配信方法を適切にするだけで、レスポンス率はかなり変わるので、「リリースを送っても取材依頼がこないなー」と悩んでいる方は、一度試してみてください。

野澤直人

 


 
 
 
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産経新聞社は全国紙の産経新聞を発行、フジテレビジョンやニッポン放送などとフジサンケイグループを構成する基幹メディアです。日本経済新聞と同様に、“産業・経済”ニュースに強く、産業経済紙のフジサンケイビジネスアイへの記事執筆もしています。

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その後も、自転車サイト「サイクリスト」、総合オピニオンサイト「iRONNA」、ゲームサイト「IGN JAPAN」等、ニュースサイトだけに留まらず、次々に新しいサイトを作り続けています。産経新聞社は、まさに“DFのパイオニア”なのです。
 
 
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