2019/07/24

テレビ番組のディレクターに刺さるプレスリリースを作るには

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

「テレビ番組から取材を受けたいのですが、うまくいかなくて。」
企業の広報ご担当の方から、こんなボヤキをよく聞きます。

詳しくお話を伺うと、そういう広報担当者の多くは、プレスリリースを送るだけで、テレビ番組の関係者に直接会うことをしていません。

この連載で何度も書いていますが、テレビに露出したいのなら、まずは番組ディレクターと会って話をしなければ始まりません。

その詳しい方法については、今まで何度か書いているので今回は省略します。

今回のテーマは、
「番組ディレクターと直接会っているのに、取材にならない」
この場合の解決策です。

実は、うまくいかない原因は、皆さん、ほぼ同じです。

結論からいうと、持参する資料(プレスリリース等)の内容が悪い。
これに尽きます。

ふつうの広報マンは、新聞や雑誌、WEB媒体に送っているのと同じプレスリリースをテレビ番組に対しても使っています。
これでは成功率はあがりません。

文字で表現する媒体(新聞、雑誌、WEB等)と、映像で表現するテレビ番組は、全く別モノと考えましょう。

従って、持参する資料も、テレビ用に別の資料を作るべきです。

テレビ番組向けの資料づくりのポイントは大きく3つあります。

1、企画テーマ/切り口を明示する

自社の商品やサービスを紹介する、いわゆるストレートニュース用のプレスリリース/報道用資料は、テレビのディレクターには刺さりません。

放送される番組には、視聴者を意識した「企画テーマ」が必ず存在します。
「切り口」「ストーリー」と言いかえてもいいでしょう。
企業の情報を報道してもらうには、これらを必ず書いてください。

本来、これを考えるのが、番組制作スタッフの仕事なのですが、それをこちらで考えてしまうわけです。

ただし、文字で長々と書いてはいけません。
A4に大きめの文字を使って数行で表現しましょう。

2、ビジュアル重視の体裁にする

写真や図を多く、文字は少なめに。
極端にいえば、写真をならべて、そこにナレーション風の説明を書き加えるくらいでもかまいません。
その番組用の絵コンテを作って持ち込んでいる広報マンもいるくらいです。

3、周辺情報をリサーチして提供する

当然、企業一社の商品だけでは、番組が成立しません。
したがって、制作スタッフの代わりに番組制作に必要となるあらゆる情報をこちらで調べて提供することも必要です。
例えば・・・

  • 他の取材先(トレンドが語れる専門家や類似・競合の商品、ロケ地など)
  • 世の中の傾向がわかる統計データ
  • その商品や業界に関する他のテレビ番組の報道状況

いやはや、テレビ番組へのアプローチって、本当に大変ですね。
でも、露出に成功すれば、広報PRの効果は絶大です。

どうせやるなら、本気でチャレンジしてみてはいかがでしょうか。

野澤直人

 


 
 
 
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大阪府岸和田市出身。1978年、早稲田大学社会科学部卒。2002年、産経新聞入社(記者職)。宇都宮、盛岡、多摩の支局勤務を経て07年から東京本社社会部(都庁担当)。2009年から17年まで政治部。首相官邸、与野党、選挙、外務省などを担当。現在は新規事業、各種イベント、映像コンテンツ開発、旅行企画、広報コンサルティングなども手がける。

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産経新聞社は全国紙の産経新聞を発行、フジテレビジョンやニッポン放送などとフジサンケイグループを構成する基幹メディアです。日本経済新聞と同様に、“産業・経済”ニュースに強く、産業経済紙のフジサンケイビジネスアイへの記事執筆もしています。

産経新聞の大きな特徴は、“新聞とデジタルの融合”について、早くから取り組んでいることです。最近では、新聞業界でDF(ディーエフ)という言葉をよく耳にするようになりましたが、これはDigital Firstを略した言葉です。

新聞各社とも紙面よりも電子版充実にシフトし、スクープ報道を優先させる傾向にあります。産経新聞は、新聞業界でいち早くデジタル化を進め、2006年にはマイクロソフトと業務提携、ニュースサイト「msn産経ニュース」を開設、新聞業界のDFをリードしてきました。

その後も、自転車サイト「サイクリスト」、総合オピニオンサイト「iRONNA」、ゲームサイト「IGN JAPAN」等、ニュースサイトだけに留まらず、次々に新しいサイトを作り続けています。産経新聞社は、まさに“DFのパイオニア”なのです。
 
 
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