2019/07/26

テレビの制作会社は広報マンにとって、頼りになるパートナー

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

新聞や雑誌と同じかそれ以上に、テレビ番組の制作には多くの外部スタッフが参加しています。

私は仕事柄、民放各社のテレビ局に行って番組制作スタッフ(主に制作ディレクター)の方と会うことが多いのですが、感覚的には名刺交換した方の約8割が外部の制作会社の方です。

制作会社の方も社員証を首からさげて、テレビ局に常駐して働いていますし、テレビ局の社員と同じデザインの名刺を使っていますので、パッと見はテレビ局の正社員なのか制作会社の社員なのか、全く見分けがつきません。ただ、制作会社の方の名刺には必ず「○○○○所属」と(非常に小さく)制作会社名が書かれているので、そこでなんとかテレビ局の正社員とみわけがつく程度です。

要はそれくらいテレビの制作会社というのはテレビ局と強いつながりを持ち、制作現場レベルではほぼ一体化しているとも言えます。

※テレビ局の正社員と制作会社の社員は雇用条件(給与など)が大幅に異なるなど、様々な問題があるのですが、ここでは語りません。

つまり、
テレビ番組に自社の情報を取り上げて欲しい場合、テレビ局に直接ではなく、制作会社経由で売り込む方法もあるわけです。

制作会社の調べ方は簡単です。

ターゲットとなる番組が決まっているのであれば、その番組の放送の最後に流れるエンドロールをチェックしてください。そこにその番組を制作している制作会社の社名が出てきます。あとはその社名をググるだけです。

さて、
ここからが本題ですが、実はテレビ局の番組ディレクターではなく、あえて外部の制作会社にアプローチするのには特別なメリットがあります。

それは、
制作会社は通常、複数の番組の制作にたずさわっているので、1社の制作会社に情報を持ち込むことで、複数の番組への露出が期待できる点です。

テレビ局の子会社的な制作会社は無理ですが、ディレクターが独立して制作会社を立ち上げたような場合には、ある特定の分野に強みを持ち、異なるテレビ局の番組制作を複数請け負っていることが多々あります。

例えば、
私が知っているある制作会社の社長は、フジテレビ、テレビ朝日、日本テレビ、TBS、各局の朝の情報番組と取引があり、「こんなPRネタがあるんだけど、取材してくれる番組はないか」と相談すると、そのPRネタに合った番組やコーナーを教えてくれます。何せ彼らは、常日頃から番組制作の現場で働いているわけですから、テレビ局の内部事情や、誰に取材の決定権があるか、今、番組ではどんなネタを求めているか、その番組ではどんな企画が通りやすいかなど、広報マンからすれば、のどから手が出るほど欲しい情報を持っているわけです。そんな情報を教えてもらえるだけでも、お付き合いする価値は十分あります。

テレビの制作会社は、広報マンにとって頼りになるパートナーなのです。

野澤直人

 


 
 
 
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大阪府岸和田市出身。1978年、早稲田大学社会科学部卒。2002年、産経新聞入社(記者職)。宇都宮、盛岡、多摩の支局勤務を経て07年から東京本社社会部(都庁担当)。2009年から17年まで政治部。首相官邸、与野党、選挙、外務省などを担当。現在は新規事業、各種イベント、映像コンテンツ開発、旅行企画、広報コンサルティングなども手がける。

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産経新聞社は全国紙の産経新聞を発行、フジテレビジョンやニッポン放送などとフジサンケイグループを構成する基幹メディアです。日本経済新聞と同様に、“産業・経済”ニュースに強く、産業経済紙のフジサンケイビジネスアイへの記事執筆もしています。

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その後も、自転車サイト「サイクリスト」、総合オピニオンサイト「iRONNA」、ゲームサイト「IGN JAPAN」等、ニュースサイトだけに留まらず、次々に新しいサイトを作り続けています。産経新聞社は、まさに“DFのパイオニア”なのです。
 
 
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