2019/09/20

PRネタは社内でいくらでも作れる!?

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

いざPRするぞと意気込んだは良いものの、
「ネタとして使えそうな、新商品の発売予定はしばらくないんだった…」
と、新商品が出るまであきらめた経験はありませんか。

新商品がないとPRできないというわけではありません。今、社内にあるネタを使って、いつでもPRは始められるのです。

切り口とは、メディアでの取り上げられ方のこと。
狙い通りの露出を獲得するために、ニュースとして社外に出す前にこの切り口を逆算しておくのです。

いかにもメディアが取り上げそうなリアルな切り口を用意するかは、広報担当者の腕の見せどころ。

あらゆる業界で応用できる、切り口の作り方をご紹介します。

新商品でない商品のPR切り口は、特徴を洗い出して作り出す

例えばあったかグッズの、湯たんぽを例に取りましょう。

新商品、キャンペーンやイベント開催というニュースがあれば、まずはそれらが切り口となります。当てはまらなければ、商品の特徴を洗い出しましょう。

あったかグッズ、女性向け、電気代節約効果、エコ、1000円程度、可愛らしい動物のデザインなどが挙げられるとします。

すると切り口としては、あったかグッズ特集、電気代節約アイテム特集、省エネアイテム特集、女性同士の気軽なプレゼント特集、動物アイテム特集など、特徴に呼応したものが考えられます。

すでに人気商品であれば、販売数や売上データをニュースにすることも可能です。

業界トレンドや自社ビジネス、福利厚生など人事系の取り組みなどが企業PR切り口

商品だけでなく、企業切り口でパブリシティを狙うことも可能です。

事業展開やM&Aといったコーポレートアクションはストレートな切り口のため、ここでは割愛します。

業界や業界内での立ち位置にもよりますが、
業界概要やトレンド、自社の沿革やビジネスの特徴など経済系のメディアで取り上げられるための切り口も考えておきましょう。

また、業界大手で説得力のある母数があれば、調査結果もポピュラーな切り口です。

そして、ユニークな福利厚生、就業規則、研修制度、また忘年会などのイベントがある企業は良い切り口になる可能性があるので、ぜひ心に留めていてください。

社長や社員といった人関連の切り口は、採用関連での好影響も期待できる

そして忘れてはいけない切り口が、社長や社員といった人関連の切り口です。
特に社長はある意味、最強のPRコンテンツです。

社長のプロフィールをよく把握しておき、カリスマ性やユニークな経歴があれば切り口として活用しましょう。

もちろん向き不向きはありますが、特に社員の中でも主力事業のキーマンを名物社員としてメディア露出させることで、商品の説得力や企業への信頼感を与えることができます。

また、活躍している女性社員を積極的にメディアに出せば、女性が活躍する企業、女性が働きやすい企業という印象付けができるでしょう。

採用活動に良い影響を与える可能性がある切り口です。

いずれの切り口もPR戦略と照合し、報道価値を確認した上で使うことが大事

このように見ていくと、たとえ新商品がなくても、自社や商品をPRする切り口はかなりたくさんあることが、お分りいただけたのではないでしょうか。

いずれの切り口も企業や事業戦略に紐付いたPR戦略と照らし合わせ、しっかりと報道調査をして報道価値を確認した上で用意しておくことが大前提です。

現象や時事ネタありきな切り口も多いので、その時にどんなニュースがよく取り上げられているかをきちんと把握して、最適な切り口を用意しておきましょう。

このトレーニングで、切り口の引き出しはどんどん増えていきます。

野澤直人

 


 
 
 
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<講師プロフィール>
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産経新聞社 新プロジェクト本部 記者兼プロデューサー

大阪府岸和田市出身。1978年、早稲田大学社会科学部卒。2002年、産経新聞入社(記者職)。宇都宮、盛岡、多摩の支局勤務を経て07年から東京本社社会部(都庁担当)。2009年から17年まで政治部。首相官邸、与野党、選挙、外務省などを担当。現在は新規事業、各種イベント、映像コンテンツ開発、旅行企画、広報コンサルティングなども手がける。

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※参加費は、当日受付にて現金でお支払いいただきます。
※領収書の宛名は、お申し込み時にご記入いただいた名義とさせていただきます。
 

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産経新聞社は全国紙の産経新聞を発行、フジテレビジョンやニッポン放送などとフジサンケイグループを構成する基幹メディアです。日本経済新聞と同様に、“産業・経済”ニュースに強く、産業経済紙のフジサンケイビジネスアイへの記事執筆もしています。

産経新聞の大きな特徴は、“新聞とデジタルの融合”について、早くから取り組んでいることです。最近では、新聞業界でDF(ディーエフ)という言葉をよく耳にするようになりましたが、これはDigital Firstを略した言葉です。

新聞各社とも紙面よりも電子版充実にシフトし、スクープ報道を優先させる傾向にあります。産経新聞は、新聞業界でいち早くデジタル化を進め、2006年にはマイクロソフトと業務提携、ニュースサイト「msn産経ニュース」を開設、新聞業界のDFをリードしてきました。

その後も、自転車サイト「サイクリスト」、総合オピニオンサイト「iRONNA」、ゲームサイト「IGN JAPAN」等、ニュースサイトだけに留まらず、次々に新しいサイトを作り続けています。産経新聞社は、まさに“DFのパイオニア”なのです。
 
 
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