2019/10/08

プレスリリースをマスコミに届ける「最強の手法」とは

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の野澤です。

IT業界の方とお話していると
「プレスリリースってメールで送るんですよね?」
と言われて、びっくりすることがあります。

IT業界の方は普段からメールやインターネットを使う機会が多いためか、
「プレスリリース=メールで送るもの」
と思っている方がいますが、これは大きな間違いです。

Webメディアにプレスリリースを掲載してもらうため、メールで送る、といった場面はあるかもしれませんが、
「プレスリリース自体がWebメディアに掲載されること」と、
「自社の記事がWebメディアに掲載されること」
は似て非なるものです。

たしかに、
自社ホームページや商品サイトのURLが記載されているプレスリリースがWebメディア等に多く掲載されれば、そこから自社ホームページへの流入が増えたり、外部リンク増によるSEO効果が期待できるでしょう。

実際にプレスリリースの配信代行会社でそれを売りにしているところもあります。

ただし、プレスリリースの送付の目的が、マスコミから取材されることなら、
「プレスリリース自体がWebメディアに掲載されること」
にほとんど価値はありません。

Webメディアならまだしも、新聞や雑誌、テレビに対してメールでプレスリリースを送っても、記者、編集者、ディレクターに届くことはまずありません。
※いわゆるプレスリリース受付窓口のメールアドレスに送った場合。

プレスリリースの配信方法の基本はFAXです。

それを基本として、プレスリリースの送付方法は、媒体ごとに使い分けます。
以下の原則に従えば、間違いないでしょう。
 

1.新聞・雑誌(紙媒体):FAX、郵送

基本はFAX。リリースの分量が多い場合や、商品リリースなどで写真が重要な場合には郵送を使う場合もある。リリース受付窓口へメールで送るのは無駄なのでやめましょう。
 

2.テレビ・ラジオ(電波媒体):郵送、FAX

基本は郵送。テレビ関係者は仕事柄、文字ではなく写真や映像で物事を理解します。リリースも写真を多めに、カラーで作るのが良い。それを活かすとなると結果、郵送になる。
速報性の高いイベント系のニュースなどはFAXで送る場合も。
 

3.Web媒体:メール、FAX

基本はメール。 リリース受付窓口にリリースを送っても、比較的記者さんに見てもらえます。ネタが面白ければ、リリース送付だけで記事化されることも。
 

これらを踏まえた上で、皆さまには、さらに最強の手段をお伝えしましょう。

それは「電話」です。

ある程度下調べをして、記者(編集者)を特定する必要がありますが、署名記事などで
「この人は自社の商品・サービスに興味を持ってくれそうだな」
という記者さんを見つけたら、まずは電話してみるべきです。

「面白い情報があるので、今、1分だけ時間もらえませんか?」
と前置きして、プレスリリースの内容を説明します。
もし、興味をもってもらえたならしめたもの。アポイントをとって記者に会いに行きましょう。

何百枚もプレスリリースを送るより、取材になる確率は格段に高いですよ。

野澤直人

 


 
 
 
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大阪府岸和田市出身。1978年、早稲田大学社会科学部卒。2002年、産経新聞入社(記者職)。宇都宮、盛岡、多摩の支局勤務を経て07年から東京本社社会部(都庁担当)。2009年から17年まで政治部。首相官邸、与野党、選挙、外務省などを担当。現在は新規事業、各種イベント、映像コンテンツ開発、旅行企画、広報コンサルティングなども手がける。

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産経新聞社は全国紙の産経新聞を発行、フジテレビジョンやニッポン放送などとフジサンケイグループを構成する基幹メディアです。日本経済新聞と同様に、“産業・経済”ニュースに強く、産業経済紙のフジサンケイビジネスアイへの記事執筆もしています。

産経新聞の大きな特徴は、“新聞とデジタルの融合”について、早くから取り組んでいることです。最近では、新聞業界でDF(ディーエフ)という言葉をよく耳にするようになりましたが、これはDigital Firstを略した言葉です。

新聞各社とも紙面よりも電子版充実にシフトし、スクープ報道を優先させる傾向にあります。産経新聞は、新聞業界でいち早くデジタル化を進め、2006年にはマイクロソフトと業務提携、ニュースサイト「msn産経ニュース」を開設、新聞業界のDFをリードしてきました。

その後も、自転車サイト「サイクリスト」、総合オピニオンサイト「iRONNA」、ゲームサイト「IGN JAPAN」等、ニュースサイトだけに留まらず、次々に新しいサイトを作り続けています。産経新聞社は、まさに“DFのパイオニア”なのです。
 
 
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