テレビの制作会社は広報マンにとって、頼りになるパートナー

テレビの制作会社は広報マンにとって、頼りになるパートナー

スタートアップのためのPR会社
株式会社ベンチャー広報
代表取締役の野澤直人です。

新聞や雑誌と同じかそれ以上に、テレビ番組の制作には多くの外部スタッフが参加しています。

私は仕事柄、民放各社のテレビ局に行って番組制作スタッフ(主に制作ディレクター)の方と会うことが多いのですが、感覚的には名刺交換した方の約8割が外部の制作会社の方です。

制作会社の方も社員証を首からさげて、テレビ局に常駐して働いていますし、テレビ局の社員と同じデザインの名刺を使っていますので、パッと見はテレビ局の正社員なのか制作会社の社員なのか、全く見分けがつきません。ただ、制作会社の方の名刺には必ず「○○○○所属」と(非常に小さく)制作会社名が書かれているので、そこでなんとかテレビ局の正社員とみわけがつく程度です。

要はそれくらいテレビの制作会社というのはテレビ局と強いつながりを持ち、制作現場レベルではほぼ一体化しているとも言えます。

※テレビ局の正社員と制作会社の社員は雇用条件(給与など)が大幅に異なるなど、様々な問題があるのですが、ここでは語りません。

つまり、テレビ番組に自社の情報を取り上げて欲しい場合、テレビ局に直接ではなく、制作会社経由で売り込む方法もあるわけです。

制作会社の調べ方は簡単です。

ターゲットとなる番組が決まっているのであれば、その番組の放送の最後に流れるエンドロールをチェックしてください。そこにその番組を制作している制作会社の社名が出てきます。あとはその社名をググるだけです。

さて、ここからが本題ですが、実はテレビ局の番組ディレクターではなく、あえて外部の制作会社にアプローチするのには特別なメリットがあります。

それは、制作会社は通常、複数の番組の制作にたずさわっているので、1社の制作会社に情報を持ち込むことで、複数の番組への露出が期待できる点です。

テレビ局の子会社的な制作会社は無理ですが、ディレクターが独立して制作会社を立ち上げたような場合には、ある特定の分野に強みを持ち、異なるテレビ局の番組制作を複数請け負っていることが多々あります。

例えば、私が知っているある制作会社の社長は、フジテレビ、テレビ朝日、日本テレビ、TBS、各局の朝の情報番組と取引があり、「こんなPRネタがあるんだけど、取材してくれる番組はないか」と相談すると、そのPRネタに合った番組やコーナーを教えてくれます。

何せ彼らは、常日頃から番組制作の現場で働いているわけですから、テレビ局の内部事情や、誰に取材の決定権があるか、今、番組ではどんなネタを求めているか、その番組ではどんな企画が通りやすいかなど、広報マンからすれば、のどから手が出るほど欲しい情報を持っているわけです。そんな情報を教えてもらえるだけでも、お付き合いする価値は十分あります。

テレビの制作会社は、広報マンにとって頼りになるパートナーなのです。

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記事の執筆者
野澤直人
野澤 直人
代表取締役

大学卒業後、経営情報サービス会社に入社。マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上を取材。その後、海外留学関連のベンチャー企業に参画し、広報部門をゼロから立ち上げ、同社の急成長に貢献する。2010年に株式会社ベンチャー広報を創業。以来10年間でクライアント企業は400社を超える。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』(すばる舎)。

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