広報PRノウハウ
PRコンサルタントとして、日ごろ接している広報担当者の方からよく聞かれるのが、「メディアへ電話するベストな時間帯はいつ？」という質問です。確かにメディアごとに、忙しい日や時間があります。新聞社で外勤記者や編集記者を10年以上していた筆者が、意外と知られていない新聞社の内情を教えたいと思います。
1日に約200冊、年間で約7万冊の新刊が出版される中で、自社の書籍を知り、買いたいと思ってもらうかは企業出版を成功させるために欠かせないポイントです。本記事では、書籍の認知・販促に向けた「書籍PR」について、事例と一緒に解説します。
「ネタがない」「社内からPRネタになる情報が共有されない」という、広報担当者のお悩み。本当にネタがないのか？情報共有がされない原因は？改善策とともにベンチャー広報のPRコンサルタントが解説します。
スタートアップのためのPR会社 ベンチャー広報の堀北です。
皆さんは自社の社長のインタビューをメディアに提案するとき、どのような資料でアプローチしていますでしょうか。なかには事業紹介用の報道資料をそのまま持って行く方がいるかもしれません。社長の簡単な経歴や事業内容だけだと人となりやドラマが伝わらず、媒体やコーナーによっては取材を全く検討できないということもあり得ます。
そのような機会損失を防ぐために、今回はメディアに提供が必要な情報とは何かを紹介します。
「テレビ通販番組で商品を紹介してもらいたいからメディアアプローチしてほしい」
これはとある企業の広報担当者が実際に言われた言葉です。もし自社でこのような声があがった場合、どう対応しますか？
広報PRに関する本を読むと「メディアアプローチが大切」「メディアキャラバンに積極的に出かけましょう」と書いてあります。
それでも、そんなにいつもネタがあるわけではないはず…。他の人はどうやっているんだろう…。そう思ったことはありませんか？
他社の広報さんがメディアの方と何を話しているのか、本当に気になりますよね。
私たちPR会社は、クライアントのメディアアプローチの場に同席することがあります。
そうした場を持つ私たちだからこそ伝えられる「メディアキャラバンでの会話」についてお話します。
ここ数年で、ベンチャー・スタートアップ向けの広報に関する書籍が複数出版されたり、広報の力を活用し、成功した企業などが徐々に増え始めた影響もあり、広報を重視するベンチャー・スタートアップ企業が増えてきました。当社でも、以前に増して「広報を始めたい」とご相談いただくことが多くなってきています。一方で、広報に力を入れるタイミングがもったいないと感じることも多々あります。
どのタイミングで広報に力を入れると効果が高まるのか、広報の分かりやすい視点として、メディア露出を中心に解説していきます！
※メディア露出だけが広報の仕事ではありませんが、分かりやすい指標として出しています。
前回はメディアからの印象が悪くなりやすい広報のNG行動についてご紹介いたしました。「『拡大』『増加』と言うのに根拠となる数字を公開できない」「公開前の原稿に事実の間違い以外の修正を依頼する」「ネタがないのに無理に会いたがる」の3つでしたが、記者の立場や要望を理解し、失礼のない行動を心掛けて良い関係を築きたいものですよね。
その内容に関連して今回は、筆者が新聞記者時代に言われて嫌だったことや現役記者から聞いた話をもとに、メディアにとってのNG発言についてお話したいと思います。
ベンチャー広報の野澤です。
2019年10月にスタートした「ゼロイチ広報」がおかげさまで3歳になりました！
現在の会員さまはもちろんのこと、過去在籍された会員さま、勉強会の講師をして頂いた方、運営メンバーも含め、全ての関係者の方々に御礼申し上げます。
インターナルコミュニケーションという言葉をご存知でしょうか。
英和辞書によると、
internal：（組織の）内部の
communication：意見・情報などの）（…への）伝達，コミュニケーション
となっています。
つまり、社内コミュニケーションですね。
副業で関わるメンバーが増えたり、コロナ禍でリモートワークが進んだり…、メンバーが会社に対して求めることが変動していることに、お心当たりがある方も多いと思います。
近年、そうした就労環境にあった大きな変動背景も受け、社内のコミュニケーションに悩む企業が増える中、あらためてインターナルコミュニケーションが注目されていると感じることが増えました。
インターナルコミュニケーションの目的や、誰が担当するのか、「ひとり広報」が担うことの是非についてお伝えしていきます。
「オウンドメディアといえばマーケティング施策のひとつ」と想起するのはもう古いということは多くの広報担当者が認識していることかと思います。
最近では、採用やブランディングなどの観点から、広報担当者や人事担当者もオウンドメディア運営に関わる場面が増えているのではないでしょうか。
広報的な観点からも、広報施策の一つとして「オウンドメディア」の重要性が高まっています。
まずは失敗しないために、最低限の関係者と決めておくべき7つのことについてまとめていきます。
