2021/05/21

採用活動における「マスコミ広報」の効果と重要性

社長ブログ

スタートアップのためのPR会社
株式会社ベンチャー広報
代表取締役の野澤直人です。

小さな会社だと、一人のスタッフが「広報」と「採用」、両方の仕事をすることがあります。

私も以前、あるベンチャー企業で広報担当者をしていたときは、採用の責任者も兼務していました。マスコミ広報と採用活動。一見、全く異なる仕事のようですが、「自社の魅力を誰かに伝える」「会社のことを多くの人に知ってもらう」という意味において、本質的には全く同じです。

「採用広報」という言葉もあります。社員の採用を目的にした広報活動のことです。採用広報を広義にとらえた場合、さまざまな手段がありますね。

・自社サイトや採用ブログ(noteなど)、企業SNS(Twitter、YouTubeなど)で情報発信する。
・求人媒体(リクナビ、Wantedly、indeedなど)に広告を出稿する。
・マスコミ広報(テレビ、新聞、雑誌などに自社を報道してもらう)。
・採用イベント(企業合同説明会など)に参加する。
・会社案内、採用パンフレットを作成する。

広報担当者が採用を兼務していると、つい、こうした「コミュニケーションの手段」に目が行きがちですが、そこは要注意。最初に「手段」ありきは、本質的ではありません。

採用広報を行う場合には、まず「解決すべき課題」を明確にしてください。採用活動の大まかな流れは、次のようになっています。

認知興味(→会社説明会)→応募→書類審査→面接→内定出し→内定承諾→入社

これを大きく3つのフェーズに分けて整理します。
■前半「母集団形成」:認知興味(→会社説明会)→応募
■中盤「選考」:書類審査→面接
■後半「クロージング」:内定出し→内定承諾

上記の中で、自社の課題=ボトルネックが、どのフェーズにあるか分析してみましょう。
・「母集団形成」に課題がある=応募数が少ない
・「選考」に課題がある=応募者の中に採用したい人材がいない
・「クロージング」に課題がある=内定を出しても候補者から辞退されてしまう

ベンチャー企業やスタートアップは、知名度が低いので母集団形成に苦労する場合が多いでしょう。しかし、この課題は、求人媒体への広告出稿や採用イベントへの参加、人材紹介会社の活用など、お金である程度解決できます。実は、本当に解決が難しい課題は「クロージング」です。

優秀な人材は多くの企業から引く手あまたで、複数の企業から内定をもらっています。そんな状況の中で、自社を選んでもらう。これは簡単ではありません。小さな会社が採用活動をすると、10人に内定を出しても「内定を承諾して入社してくれたのは一人だけでした」なんてことが普通にあります。

本人は入社したくても、親御さんや配偶者が入社に反対する「親ブロック」「嫁ブロック」は日常茶飯事です。なぜこうなるかというと、会社に信頼性や信用力がないからです。企業のブランド力が低いとクロージングに苦労します。この課題を解決できる手段は、おそらく「マスコミ広報」だけです。

ベンチャー企業やスタートアップであっても、テレビ、新聞、雑誌などのマスコミで報道実績のある企業は、そうでない会社よりも格段に信用力が上がります。マスコミ広報には「お金で買えない価値がある」と言われますが、まさにそれ。

新聞や雑誌の記事で露出すると、候補者本人より、その親御さんや配偶者を説得するのに効果があります。「社名を聞いたことがない会社だけど、新聞に記事が出てマスコミから注目されているなら、悪い会社じゃなさそう」と思ってもらえるのです。

また、マスコミ報道をきっかけに応募してきた候補者は、その数は少なくても内定承諾率が高い、という傾向があります。広告でお金をかけて無理やり集めてきた候補者より、報道を見てその会社に魅力を感じ、自発的に応募してきたのだから当然ですよね。

もし、御社の採用活動において「内定承諾率」に課題があるなら、ぜひマスコミ広報を強化してみてください。

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