記者に「今すぐ取材したい」と思わせるには

記者に「今すぐ取材したい」と思わせるには

スタートアップのためのPR会社
株式会社ベンチャー広報
代表取締役の野澤直人です。

記者や編集者に直接面会して、プレスリリースを見せながら取材の依頼をした時、こんなリアクション、よくありますよね。

「取材を検討して、またご連絡します」
「とりあえず、情報はストックさせて頂きます」
「この内容にあった特集企画があっときに、また声かけますね」

この反応は悪くはないのですが、今すぐに取材になる可能性は、ほぼありません。

こんな時、皆さん、どうされていますか?

プレスリリースのニュース性が低かったから仕方ない、とあきらめている方が多いのではないでしょうか。

残念ながら、それでは広報担当者として半人前です。

では、どうすればいいのか。

まず、先ほどの断り文句を言った記者さんの心理(心の中の声)を想像してみましょう。

私もマスコミにいた経験があるのでわかりますが、記者さんは、おそらくこう考えています。

「内容は面白いのだけど、一社の情報だけだと単なる宣伝になっちゃうな。」
「うーん… このネタ、今、取材する理由がなさそう。」
「このプレスリリースだけじゃ、デスク(上司)を説得できないよ。」

こういった場合、記者を説得してすぐ取材してもらうには、プレスリリース以外に、別の資料(説得材料)が必要です。

記者をその気にさせることを目的にした資料なので、私は自分で「動機付け資料」と呼んでいます。

その内容は、自社商品に関連する社会問題やトレンド、業界の最新動向、競合他社の情報などを、直近のマスコミ報道(記事等)や公的機関の統計などをもとに具体的かつ詳細にまとめたもの。

競合他社の情報があれば、まとめた記事も書けますし、何より、今、なぜこの情報を取り上げるべきなのか、記者にとって明確になります。

こういった資料を作るのは、少々手間がかかりますが、私の経験上、記者と面談したときにうまく使えば、取材獲得率がアップすること間違いありません。

広報PRのプロフェッショナルを目指すなら、ぜひトライしてみてください。

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記事の執筆者
野澤直人
野澤 直人
代表取締役

大学卒業後、経営情報サービス会社に入社。マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上を取材。その後、海外留学関連のベンチャー企業に参画し、広報部門をゼロから立ち上げ、同社の急成長に貢献する。2010年に株式会社ベンチャー広報を創業。以来10年間でクライアント企業は400社を超える。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』(すばる舎)。

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