雑誌にアプローチする上で重要なこと

雑誌にアプローチする上で重要なこと

スタートアップのためのPR会社
株式会社ベンチャー広報
代表取締役の野澤直人です。

マスコミは、大企業とベンチャー企業、どちらの味方でしょうか。マスコミ、特に報道にたずさわる新聞記者などにとって、権力監視は重要な役割です。

そのため、大企業=権力という考え方があり、大企業に対しては辛口の批判的な報道をすることも多くあります。

逆に、中小企業やベンチャー企業、NPO団体など、限られた資金や人材で社会に貢献しようとがんばっている人たちに対しては、応援したいという気持ちが、マスコミの方たちの中にあります。

以前、某NPO団体の関係者の方から広報PRに関する相談を受けました。

社会的意義が高く、ユニークな取組みをしているにもかかわらず、なかなかマスコミに取材してもらえない、とのこと。プレスリリースを一斉配信するだけという、私からするとあまり効果的でない広報活動しかしていなかったので、正しいやり方を簡単にアドバイスさせて頂いたところ、その後「取材をしてもらえた」と嬉しいご報告がありました。

ということで、今回のテーマに入りたいと思います。

雑誌にアプローチする上で重要なこと(2つ)、についてご紹介させていただきます。

早い時期にアプローチする

週刊紙であれば、発売日の1,2ヵ月前、月刊誌であれば3ヵ月くらい前には編集部内で特集の企画内容を決定し、取材活動に入ります。ですので、例えば月刊誌に夏休み(8月)のイベント情報を売り込むなら、5月くらいには、編集部にコンタクトしていないといけません。

つまり、月刊誌向けに、4月、5月の特集企画用の情報を提供する場合、1月にコンタクトを行う必要があります。

特集企画にあった情報を提供する

雑誌というのはストレートニュースをそのまま記事化することは少なく、なんらかの特集企画で誌面をつくります。例えば、女性誌の定番企画としては、

  • ファッション
  • 恋愛
  • ダイエット
  • 占い
  • グルメ
  • 旅行

などがありますが、仮に、ダイエット関連の商品を掲載して欲しいなら、当たり前ですが、媒体側がダイエット特集をするタイミングに合わせて情報提供をすべきです。

…と、ここまでは広報PRのノウハウ本でもよく書かれていることですね。さて、ここからが本題です。

では、各雑誌がいつどんな特集企画をするかを事前に知るにはどうすればいいのでしょうか?

具体的なノウハウを3つご紹介します。特に3つ目のやり方は知らない方も多いと思いますが、かなり効果的です。

  • 編集者に直接聞く

    知り合いの編集者がいる媒体にはこの方法をとりましょう。

    また、メディアキャラバンなどで雑誌の編集者に会ったときには、初対面でも必ず「今はどんな特集の準備をしているんですか」と、さりげなく情報収集しておくことも忘れずに。

  • 過去1年分のバックナンバーから推測する

    雑誌というのは春夏秋冬の季節ごとに、どんな特集をやるのかおおよそ決まっています。バックナンバーの第一特集の企画タイトルを過去3年分ならべてみれば、傾向はおおよそわかるはずです。雑誌のホームページにバックナンバーや各号の目次が掲載されていることも多いので、情報収集はそれほど難しくありません。

    [例]『an・an』のホームページ 

  • 各媒体の広告部が発信している情報を入手する

    雑誌は広告収入なしには成り立たちませんから、積極的に広告の営業活動をしています。広告担当者がクライアントに広告の営業をする際、「○月号ではこんな特集企画をやるので、広告を出しませんか」という具合に、編集部で予定している今後の特集企画を引き合いに出しながら営業するのが基本です。

    つまり、各媒体の広告部の担当者に聞けば、これから編集部でどんな特集企画を予定しているかが、かなり正確にわかるのです。

    各媒体の広告部では「今後の特集予定」のような資料を作成していて、それを広告代理店に配布して、広告営業を委託しています。ですから、広告代理店ルートでその資料を入手するのも良い方法です。

  • また、出版社や各媒体のホームページには、広告関連の情報が掲載されたコーナーがあり、そこに今後の特集予定が出ていることもあります。

    [例]マガジンハウス社のホームページ

以上の方法を駆使して、ぜひ効果的な広報活動をしてください。特集企画にあった情報提供は、媒体の編集者からも喜ばれますよ。

ぜひお試しください。

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記事の執筆者
野澤直人
野澤 直人
代表取締役

大学卒業後、経営情報サービス会社に入社。マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上を取材。その後、海外留学関連のベンチャー企業に参画し、広報部門をゼロから立ち上げ、同社の急成長に貢献する。2010年に株式会社ベンチャー広報を創業。以来10年間でクライアント企業は400社を超える。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』(すばる舎)。

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