10年後、広報の仕事はどうなる?
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10年後、広報の仕事はどうなる?

スタートアップのためのPR会社
株式会社ベンチャー広報
代表取締役の野澤直人です。

10年後に広報という仕事は無くなっているかもしれません。

特に「マスコミ広報」はその可能性が高いと思っています。少なくとも広報の役割や仕事の内容は変わるでしょう。

なぜなら広報の仕事に深く関わる「メディア」というものが、10年後には大きく変化しているからです。

ご存知のとおり、今、マスメディア(新聞・雑誌・テレビ・ラジオ)は徐々に衰退に向かう一方、ソーシャルメディア(facebook、twitter、Instagram、youtubeなど)の影響力が強くなっています。

新聞や雑誌などの紙媒体は部数が激減し、これからWEBに移行しデジタル化してゆきます。テレビ番組は、オンデマンド化しスマホで視聴するようになるでしょう。

マスメディアに共通するのは読者・視聴者の高齢化です。今後、従来型のマスメディアでは若者にリーチできなくなります。

海外に目を向けるとNewsweekはすでに完全デジタル化しました。日経新聞も電子版の読者が急速に増えています。朝日・読売も電子版の普及に積極的です。10年後には、もう紙で新聞を読む人はいなくなるかもしれません。

20代・30代の若者はテレビを見ません。彼らが見るのは、youtubeの動画やライブ配信です。Netflixなどの定額サービスの利用者が今後ますます増えるでしょう。

雑誌はどうでしょうか。ファッション誌やライフスタイル誌はWEB媒体化し、そのポジションはInstagramにとって代わられるかもしれません。ビジネス誌もしかり。すでに若手ビジネスマンは、週刊ダイヤモンドや日経ビジネスではなく、NewsPicksから情報を得るようになっています。

おそらくこれからは、ソーシャルメディアに詳しくないと広報担当者はつとまらなくなるでしょう。そして、ここは重要なポイントですが、ソーシャルメディアとマスコミ広報は、親和性があり相乗効果が非常に高い。

もし10年後も広報の仕事を続けたいなら、マスコミ広報のスキルを維持・向上させながらも、ソーシャルメディアのリテラシーを身につけるべきだと思います。

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記事の執筆者
野澤直人
野澤 直人
代表取締役

大学卒業後、経営情報サービス会社に入社。マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上を取材。その後、海外留学関連のベンチャー企業に参画し、広報部門をゼロから立ち上げ、同社の急成長に貢献する。2010年に株式会社ベンチャー広報を創業。以来10年間でクライアント企業は400社を超える。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』(すばる舎)。

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