インターナルコミュニケーションという言葉をご存知でしょうか。
英和辞書によると、
internal：（組織の）内部の
communication：意見・情報などの）（…への）伝達，コミュニケーション
となっています。
つまり、社内コミュニケーションですね。
副業で関わるメンバーが増えたり、コロナ禍でリモートワークが進んだり…、メンバーが会社に対して求めることが変動していることに、お心当たりがある方も多いと思います。
近年、そうした就労環境にあった大きな変動背景も受け、社内のコミュニケーションに悩む企業が増える中、あらためてインターナルコミュニケーションが注目されていると感じることが増えました。
インターナルコミュニケーションの目的や、誰が担当するのか、「ひとり広報」が担うことの是非についてお伝えしていきます。
「オウンドメディアといえばマーケティング施策のひとつ」と想起するのはもう古いということは多くの広報担当者が認識していることかと思います。
最近では、採用やブランディングなどの観点から、広報担当者や人事担当者もオウンドメディア運営に関わる場面が増えているのではないでしょうか。
広報的な観点からも、広報施策の一つとして「オウンドメディア」の重要性が高まっています。
まずは失敗しないために、最低限の関係者と決めておくべき7つのことについてまとめていきます。
最近、ベンチャー・スタートアップ企業の経営者や広報担当の方から出版について相談を頂くケースが増えてきています。
「ベンチャー・スタートアップ企業でも出版ができるのか？」「どのように進めていいのかわからない」「社長から本を出したいと言われたがどうしたらいいのか」など、質問が多く寄せられます。
広報PRに関する本にも企業出版の方法については書かれていないのが現状です。そこで今回は、企業出版の流れと企画書の書き方を解説します。
みなさんがメディアとの関係づくりで気をつけていることは何でしょうか。せっかく記者とつながっても、たった一度のNG行動で広報（＝会社）の印象が悪くなり、取材されることがなくなってしまう可能性があります。
では、メディアで取材する人にとってどのような行動がNGなのでしょうか。今回は筆者が新聞記者時代に感じていたことや、PRのお手伝いをするようになってから実際にあった事例、メディアにいる友人の話をもとに、記者がされたくないことを3つご紹介します。
昨今、メディア関係者の情報収集方法が変化しています。その背景には、SNSの影響があると言っても過言ではありません。
これまでは、メディア関係者が自ら足を使って情報を探す、または企業広報あるいは我々のようなPR会社からの情報提供によって新たな情報を得るというのが主流でした。
ですが、昨今はメディア関係者が自身の名前でSNSアカウントを開設し、SNS上で情報収集をするという流れが強まっています。
スタートアップのためのPR会社 ベンチャー広報の堀北です。
皆さんは地方への店舗出店やイベント実施などでメディアを誘致するときに、どのようにアプローチをしたら良いかご存じでしょうか。あるいは、地方に本社を置く企業の広報をする方は、地方紙に限らず、全国紙への掲載を狙ってはいないでしょうか？
「地方のメディアにどうアプローチしたら良いかわからない」「東京の記者さんは地方まで来てくれるのか」というご相談は、意外と多くいただきます。
そこで今回は、全国紙の地方支局にアプローチするときの効果的な方法をご紹介します。
広報初心者の方から「企業やサービスの認知度を上げるためにWikipediaのページを作りたい」という相談を受けることがあります。しかし、皆さんご存じの通り、Wikipediaは誰でも編集、更新できるため正しい情報かどうかわかりません。メディアも取材前に企業のことをWikipediaで調べるということはしないでしょう。では広報がWikipediaの編集以上に力を入れるべきこととは何でしょうか。
今回は、広報担当者になったり、広報部門を立ち上げたりする際に向き合うことになる「広報活動における目標設定」のポイントについて解説します。
