2020/09/16

媒体研究 ~ テレビ編 ~

新人広報パーソンのための広報いろは。

スタートアップのためのPR会社
株式会社ベンチャー広報の三上です。

前回は、”テレビの仕組みと情報源は新聞がカナメである” をテーマに、解説させて頂きました。

今回はテレビの攻め方について解説します。

私たちに関わりのあるテレビ番組には、ニュース番組と情報番組に分けられます。朝・昼・夕方・夜によって、視聴者層、取材体制、取材方針は様々です。情報発信側として考えなくてはいけないのは、各番組のコーナーや報道傾向などをあら方把握することが必要となります。

それでは具体的なアプローチ方法について解説します。

テレビの攻め方

テレビ取材は、

  • 「なぜ今このネタなの?」
  • 「どのようなビジュアルが撮れるの?」
  • 「社会的背景・トレンド・ブームにマッチしている?」

が問われます。

【方法1】
ストレートニュースで取り上げて欲しい場合は、報道部・経済部のFAXへ

イベント関連情報では有効な方法です。報道・経済番組は時事刻々と情報を追っています。例えば警察や官公庁の情報を確実に入手しなければなりません。これらは全てプレスリリース=書面となります。

電話は間違って伝わる、またメールは情報漏洩の危険もあります。そのためこちらの部署は、基本FAXされた書面は必ず確認されます。

特に注意しなければいけないのが、大量の資料送付は禁物。A4で1~2枚がベストです。

【方法2】
情報番組は番組のホームページを利用

情報番組のホームページでは比較的情報提供・投稿フォームが設けられています。こちらに情報提供も可能です。多くの情報が寄せられますが、担当スタッフは必ずチェックされています。

情報が面白い間違いながなく取材ができると判断されれば、確認の問合せが入ります。

【方法3】
制作担当者・リサーチ会社・制作会社にアクセスする

この方法は情報やその他バラエティ番組などに適しています。

まずはアタックしたい番組やコーナーをリサーチし決める。放送時にエンドロールで、これらのクレジットがでます。そこをチェックし各会社の代表番号からコンタクトします。

リサーチ会社とは、テレビ番組制作に伴う各種リサーチの専門企業です。番組素材の調査、取材対象探索、出演交渉、最新の視聴者の関心動向をリサーチします。

私も最近、あるクライアントがコロナ禍で、社員とのコミュニケーション強化でオンライン食事会を企画。NHK「サラメシ」の制作会社にコンタクトをとった経験があります。局スタッフの方は多忙でコンタクト取りにくい場合は、有効かと思います。

【方法4】
いつもうまくいかない方には新聞や週刊誌にアプローチしてみる

テレビ取材に至るまでに多くのハードルがあります。そこで、産業経済紙・スポーツ紙や週刊誌の報道狙いも一案です。

情報・経済番組では放送日の新聞紹介コーナーがあります。特に朝・昼の情報番組では名物コーナーになります。

そこで、紙媒体での掲載を狙い掲載日が判明した時に、新聞紹介コーナーの担当者へコンタクトして番組で紹介して欲しいと相談してみる方法もあります。かなり手間と労力がかかりますが、紙媒体→テレビを狙う方法となります。

また、産業経済紙・日経新聞はテレビリサーチャーが多くチェックされています。特に新製品紹介コーナーで報道されると、テレビから問合せが入り報道されるケースも多くあります。

地方企業や地方イベントの場合は地元メディアから攻める

  • 「地方の情報のテレビの狙い方が分からない」
  • 「地方の情報は中央メディアには届かない?」

といつた疑問を持つ方が多くいます。

また東京の企業でも、生産拠点や地方イベントなどにもこの方法が有効です。

【方法1】
地元記者クラブで発表をする

地方の記者クラブとは、県庁、市役所、商工会議所に存在して、主に新聞(通信社)・テレビが加盟しています。地方の記者クラブの場合、小さな企業でも手続きを踏めば資料投函は可能です。

まずは、インタネットで、県庁、市役所、商工会議所の代表電話を調べ、問合せしてみて下さい。地元報道からインターネットニュースに反映されると、中央のテレビでも紹介されることが多くあります。

つい最近も、8月15日信濃毎日新聞朝刊に「諏訪湖花火大会が中止になりARで手軽に再現」の広告が、日テレ「スッキリ」で紹介されました。地方紙→中央メディアで紹介された面白い一例です。

【方法2】
テレビ・通信社支局にアプローチしてみる

この方法は、我々PRエージェンシーがよく考える方法です。中央テレビ局の報道番組には、東京取材以外に地方取材分の紹介コーナーがあります。

例えば、日テレ「NNNストレイトニュース」(毎週日曜日11:30~)では、地方取材分が放映されます。地元のテレビ支局で取材された時に、東京放送の可能性を訪ね相談する方法もあります。NHK「おはよう日本」(毎週月曜~金曜午前4時30分~※土・日曜日も放送)も地方局発信ニュースが満載です。

また、共同通信や時事通信社へのアプローチもあります。

通信社の役割は、新聞、雑誌、テレビ、ラジオ様々なメディアへ記事を配信するメディアです。全国メディアでも地方情報を全てカバーするのは難しいので、通信社記事を活用します。

インターネットニュースも配信記事を受けています。インターネットニュースから中央テレビに取り上げてもらうケースもあります。

まとめ:テレビに取り上げてもらう3つの原則とは

なぜ今なのか。撮れダカ(絵=人・モノ・風景など)は

今どのような報道が多いのか。報道傾向を分析する事が重要です。コロナ禍での報道も刻々と変化しています。先々を考え、これからブームになる兆しや旬な話題ネタを敏感にキャッチして情報提供していきましょう。無論”撮れダカ”も必須です。

とにかく地道に多くのメディアに情報発信を

広報PRの世界では、打率100%はありません。野球に例えると優秀なバッターでも3割程度です。成功確率僅か30%レベル。新人の皆様は、とにかくなぜ今なのか。撮れダカを意識して情報発信してみて下さい。1番組でも担当の方にコンタクトがとれれば、そこから道は開けます。その方を通じて様々相談しネットワークを広げて下さい。

人脈に頼るor人間力で攻める

皆さんは、テレビ局の取材が殺到しているスーパー「アキダイ」秋葉社長をご存知でしょうか?

天候不順で野菜の価格変動やレジ袋有料化後の売り場で、必ず秋葉社長が登場します。私も長年PR業界に携わっていますが、「アキダイには優秀な広報担当者がいるのか?」「優秀なPRエージェンシーと契約しているのか?」ここ数年気になっていました。

つい最近その秘密が公開されました。

きっかけは10年前にさかのぼります。野菜高騰に関する農水省調査データを基に、テレビや新聞記者の取材がきっかけとの事。調査情報が古く、最新の売り場情報とタイムラグが生じ、その点を社長が丁寧に説明された事がきっかけでした。

また、野菜の市場データは日々変化するため、テレビは直ぐに取材を希望されます。大手スーパーの売り場取材は、店舗ではなく本部の広報に問合せし、いくつかの部署の決済が必要で、直ぐに取材ができないと。また撮影NGの制約が多いと。

秋葉社長の携帯電話には、テレビの主要番組の担当者の番号が入っていました。何時でも取材の希望があれば、NGなしで極力対応する体制と聞きました。練馬区の無名のスーパーが、大手スーパーより報道件数が多い理由が分かりました。ひとえに、秋葉社長の人間力でした。もちろんノーギャラです。

秋葉社長は、「困った人がいれば助けたいだけ」とも言っていました。この一言に広報の真髄があります。

テレビの世界は、突然、それも急ぎ取材のリクエストが舞い込みます。それにどれだけ親切に向き合うのか。広報PRパーソンの基本ですね。アキダイでは、プレスリリースは発信していません。秋葉社長の携帯電話対応だけで、多くのテレビ報道を獲得されているのは最高の広報PRパーソンです。

 
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スタートアップのためのPR会社・株式会社ベンチャー広報 代表取締役の野澤直人が、雑誌編集者→ベンチャー企業の広報PR担当者→PR会社社長、という異色の経歴から培った、令和時代を生き抜くための広報戦略と野澤独自のゲリラ的広報PRノウハウをお届けするメールマガジンです。
 

株式会社ベンチャー広報
代表取締役 野澤直人
大学卒業後、経営情報サービス会社に入社。 マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上を取材。その後、当時無名だった海外留学関連のベンチャー企業に参画し、広報部門をゼロから立ち上げ毎年100~140件のマスコミ露出を実現。5年で売上10倍という同社の急成長に貢献。

2010年に日本では珍しいベンチャー企業・スタートアップ専門のPR会社として株式会社ベンチャー広報を創業。以来10年間、プレスリリースに頼らない画期的な手法で、400社を超える企業の広報活動を支援。

講演・講師実績も多数。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』。 2014年より名証セントレックス上場のIT企業・株式会社ガイアックスの執行役を兼務。2019年より広報初心者のためのオンラインサロン「ゼロイチ広報」を主宰。

 

スタートアップの広報なら、まずこの1冊『逆襲の広報PR術』

私は仕事柄、こんな相談をよく受けます。

  • 経営者:
    「これから広報に力を入れようと思うのですが、何から手をつけたらいいでしょうか」
     
  • 広報担当者:
    「私、今まで広報の仕事をやったことがないのですが、会社から広報担当に指名されました。何から手をつけたらいいでしょうか」

そんなお悩みを抱えてしまった場合、ぜひこちらを読んでください。中小ベンチャー企業・スタートアップの経営者、広報担当者にオススメの1冊です。

逆襲の広報
逆襲の広報PR術』野澤直人・著

私の原体験を含め、これまでの経験と、ゲリラ的広報PRノウハウ50連発!等をまとめた拙著です。

私が広報初心者だったころは、広報PR関連の本を本当にたくさん読みました。世の中にある広報PR関連の書籍をほぼ全て読破した、と言っても過言ではありません。

私の経験からいうと、経験豊富で優秀な広報の方ほど勉強熱心で、とても多くの関連書籍を繰り返し読んでいます。広報初心者の方でしたら、関連書籍を5冊読むことからスタートしましょう。

本から学べることは非常に多く基本を知るにはそれで十分です。PRコンサルに相談するより、本を読んだほうが効率的に学べます。

ただ、中小ベンチャー企業で広報をされている方は、書籍選びに注意が必要です。

というのも、書店で販売されている広報PR関連の書籍はそのほとんどが、大企業の広報担当者向けに書かれているからです。

『広報PRとは何か』という一般常識を知る上で、そういった書籍も読む必要はあるのですが、中小ベンチャー企業で広報をする上で、実務的にはあまり役に立ちません。

広報PR関係の本を何冊か読み進めていくと、だいたいどの本も同じような内容なので、退屈になってきます。そうなったら、書籍からノウハウを吸収する段階はいったん卒業です。

そして、そこからが本当の勉強になります。

書籍で得た知見をベースに広報PRの実務を通じて、自分なりのやり方やノウハウを作っていきましょう。それこそが『本当のノウハウ、知見』であり、当然ながらそれは、書店で販売されている書籍には書かれていないものなのです。
 

PR会社・ベンチャー広報が、
スタートアップ企業向けサービスにこだわる理由


 
 
私は上場企業や大企業での広報PR担当の経験はありません。

今まで、サラリーマン時代も含め約20年以上、広報PRの業界にいますが、ずっと、中小中堅企業、ベンチャー企業、スタートアップの広報のお手伝いばかりしてきました。

なぜ、中小ベンチャー企業の広報PRにこだわるのか、その理由は、私の原体験にあります。約20年前、某ベンチャー企業の広報担当者として、PRマンのキャリアがスタートしました。

広報に関して全くのド素人だったものですから、プロに手伝ってもらった方が早いと思い、複数のPR会社さんに声をかけて、見積をとりました。

すると、出て来た見積金額は、安くても月額60万円、高い会社は、なんと月額100万円!
しかも、最低1年契約が条件でした。年間にすると、約1000万円の費用がかかる計算です。

当時、私がいたのは年商2億円程度のベンチャー企業でしたから、PR会社にそんな大金を払えるはずもありません。しかも、それらのPR会社さんが提供してくれるサービス内容といえば、「まずは半年から1年くらいかけて、じっくりブランド戦略を練りましょう。」というお話でした。こちらは、明日からすぐに、新聞やテレビからバンバン取材される方法を知りたいのに、全く話が噛み合いませんでした。

その数年後、私はある中堅のPR会社に転職します。入社してすぐに、知り合いのベンチャー企業の社長から「うちの会社のPRを手伝って欲しい」と声をかけて頂きました。あまり予算がないが月額20万円×3ヵ月契約ならなんとか、ということで、ほぼ発注して頂くことが決まり、社に戻って上司に報告したところ、「月額20万円しか出せない会社は、客じゃない。今すぐ断ってこい。」と言われたのです。

その時、私はわかりました。

名の知れた一般のPR会社は、月額80~100万円の料金を支払える大企業だけを相手に商売をし、中小ベンチャー企業なんて、最初から相手にしない、という現実...

私はこうも思いました。

資金が潤沢な大企業は、広報PRに頼らず、有料の広告をどんどん出せばいいではないか... 無料で宣伝できる広報PRは、お金のない中小ベンチャーにこそ必要なのに、そこにサービスを提供するPR会社がないのはおかしい...と。

そういう会社がないなら、自分で作ってしまえ!ということで、日本でも珍しい、スタートアップ・中小ベンチャー企業専門のPR会社『株式会社ベンチャー広報』を設立しました。

そして、全国の広報担当者様や経営者様にそのノウハウをお伝えするため『逆襲の広報PR術』を出版いたしました。

逆襲の広報
逆襲の広報PR術』野澤直人・著

この本には、PR業界の中では、非常識な手法・ノウハウもあるかもしれません。しかし、スタートアップ・中小ベンチャー企業を広報PRで成功させることができる良書に仕上がったと自負しています。

なぜなら、私が実践して結果を出してきたノウハウだからです。ぜひ参考にしていただければと思います。

また、

  • 「今のPR会社に満足していない」
  • 「PR会社に広報PR業務のコンサルティングをお願いすること検討中」
  • 「PR会社に広報PR業務を委託することを検討中」

などのお悩みや課題がございましたら、下記フォームより、お気軽にお問い合わせください。

スタートアップのためのPR会社
株式会社ベンチャー広報
代表取締役 野澤直人

 

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株式会社ベンチャー広報は、創業から10年間で中小・スタートアップ企業に特化して300社以上の広報PR活動をサポートしてきました。その中でPRコンサルタントに蓄積されてきた独自の中小ベンチャー企業向けPR手法を、次世代に還元していく場が「ゼロイチ広報」です。