2021/04/16

社内の「取材対応者」を増やすときの注意ポイント

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社
ベンチャー広報の島田です。

今回は社長(代表)以外のメンバーが、メディアの取材対応をする際にインプットしておきたいことと、広報担当者が準備しておくべきことを紹介します。

会社のフェーズによっては、開発担当者や事業責任者が、メディアからの取材対象者になることもあるでしょう。社内で取材対応できるメンバーが増えるのは、広報PRという面からとても良いことなのですが、その一方で、思いのほかリスクもあります。

「インタビューの回答で、間違った数字や情報を話したため、それがそのまま掲載されてしまった」「公開NGの情報を話して記事になってしまった」「自社批判と捉えられるようなことを話してしまい、それが記事になってしまった」などなど…。

既に公開された記事を修正してもらうなんて、広報PRパーソンとしては、もってのほかです。メディアと良好な関係を構築するためにも、取材対象者が不慣れな場合は、「注意すべきポイント」を準備しておき、事前にインプットしましょう!

(1)自社の正確な情報をまとめる

ホームページに記載されていない自社の正確な情報をまとめてください。どんな事柄が該当するかというと、設立年月日や資本金、社員数などの基礎情報の他に、次のようなものが考えられます。

・直近の売上高(公開可能であれば)
・導入企業数やユーザー数などの具体的な実績
・公開可能な取引先企業名
・直近のプレスリリース(取材対象者が意外と把握していないことがあります)
・(公開しても良い)事業の進捗状況、など

(2)取材時の注意点をまとめる

めちゃくちゃ大事です! 気を抜くと、ついうっかり漏らしてしまうこともあるので、ぜひ徹底してください。

・自身の愚痴(人間関係や家庭について、昇進や待遇、業務内容への不満など)
・役員の裏話(役員の社内評価や批判、個人情報やハプニングなど)
・自社の愚痴(自社の問題点や弱点、社内批判など)
・他社のこと(他社や他社サービスの批判など)
・他メディアに関すること(○○の記者は△△だった、噂話など)

記者の方と仲良くなることは大切ですが、ネガティブな印象を持たれそうな話しはなるべく控えるのが安心だと思います。個人的な趣味嗜好で、意気投合するのは喜ばしいことなので、周りに影響がないよう気を配ることが大切です。

(3)公開NGなことをまとめる

・現在進行中の未公開サービスや事業
・売上高(非公開としている企業の場合)
・ユーザー数、取引社数、など

どの企業でも、公開を控えたい、公にできない情報があるかと思います。取材を受けるたびに「すみません。これは記事にしないでください」という状況が続くと、あまり良い印象が残らないので、ここは徹底しておくのが重要です。

(4)上記(1)~(3)を明文化して共有する

毎度毎度、口頭でレクチャーするのは大変かと思います。なので、「取材対応者マニュアル」を作成して、変更があったら都度アップデートしておくのをおすすめします。

こうした文書があれば、広報担当者も不安を感じず、取材対応者の「これって答えていいのかしら?」というソワソワ感から少しでも開放され、良好な取材対応につながる可能性が高まります。

取材対応者マニュアルのアップデートが、社内動向の把握や最新状況のキャッチアップになるといううれしい副作用になるかもしれません。何より取材に対応できるメンバーが増えると、様々な切り口や企画ができて、広報PRパーソンとしても楽しくなるのではないでしょうか。

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