2019/03/22

女性誌攻略のススメvol.1:新商品の露出獲得3原則

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社 ベンチャー広報の佐藤です。

私はベンチャー広報に入社する前、女性向けの化粧品や消費財に特化したPR会社に所属していました。当然、露出を狙うはファッション誌、美容雑誌、ライフスタイル誌など、いわゆる“女性誌”です。

女性誌は他のビジネス誌やモノ系マガジン、週刊誌などの雑誌類の中でも特にアプローチの仕方が特殊だと言われており、他媒体へのアプローチとは全く別のテクニックが必要です。

私がいたPR会社では、毎月約80誌の女性ファッション誌・美容誌・ライフスタイル誌に目を通し、報道分析を行い、徹底的に傾向と特集を分析していました。

ここでは、そこで培ったノウハウの一部を何回かに分けてご紹介します。
今回は攻略法その1「新商品の露出獲得3原則」です。

狙うは、
「新商品コーナー(インフォメーションコーナー)」

ここでは、自社商品が5月1日に発売予定だと想定してお話ししたいと思います。

新商品の発売は、露出を狙える絶好のチャンスです。
女性誌には、「新商品コーナー(インフォメーションコーナー)」、もしくは、「新商品カレンダー」という、“雑誌の発売日から、次の発売日までに新商品として発売されたものを紹介するコーナー”を毎月1ページから2ページの枠で設けています。
(毎月28日発売の雑誌なら、28日〜翌月27日までに発売されるものを取り上げます。)

このコーナーは新商品がある時にしか狙えないコーナーなので、比較的競争率も低く、新商品発売のタイミングは露出の大きなチャンスです。また、雑誌の特集内容に関係なく、新しい情報であれば掲載してもらえるコーナーです。

ただ、情報提供のタイミング次第で、その大きなチャンスを棒に振るうことになります。

新聞やWEBなど即時性のあるメディアに新商品情報をアプローチする場合、発売日当日の5月1日、もしくは早くても一週間前の4月24日にプレスリリースを発表して記事にしてもらう、というのが一般的です。

これが女性誌になると、そうはいきません。

女性誌の企画進行は、新聞やWEBに比べてとても早いです。
基本的には『3ヶ月前進行』だと思ってください。

では、『3ヶ月前進行』とはどういうことか?

基本的な知識としておさえておかなければならないのは、女性誌では【発売日】と【発売号】の月が一致していません。
4月7日発売であれば5月号、4月28日発売であれば6月号といった形で、【発売日】に1〜2ヶ月プラスした数字が【発売号】になります。

ここでは毎月28日発売の雑誌を例にあげて説明します。

雑誌が出版されるまでには、下記の図のようなプロセスがあります。

出典:小学館 仕事のプロセス「雑誌ができるまで」

企画会議が発売日のおよそ2ヶ月前、そこから担当が決まり、取材先や紹介する商品の選定が始まります。

具体的に言うと、例えば今が3月上旬だとすると、今の時期に進行しているのが、4月28日発売・6月号ということになります。

つまり、今回のように5/1発売の新商品を、新商品コーナーで取り上げてもらうには、3月上旬〜中旬には情報提供をしていないと間に合わないということになります。

女性誌攻略で最も重要なのは、この「現在進行している号は何月発売号なのか」を把握することです。

情報提供の時の注意

情報提供の際にはテレビのような「企画書」ではなく「プレスリリース」が有効です。

もし掲載することになった場合、編集者はプレスリリースを見ながら記事を書きます。別途商品についての取材をする、ということはありません。
ですので、プレスリリースにはその商品に関する情報を正確に入れる必要があります。

<プレスリリースに必要な情報>

  • 商品名(プレスリリースの中で統一させること!)
  • 会社名
  • 価格(税込、税抜も明確に!)
  • 発売日
  • 商品の切り抜き画像
  • お客様からのお問い合わせ電話番号

特に発売日は明確にする必要があります。

先述したように、女性誌は雑誌の発売日・発売号に合わせて掲載有無が決まります。
5月1発売なのか5月28日発売なのかで、今の進行している号で掲載できるのかできないのかが変わるのです。

なので、女性誌の編集者はその商品の【発売日】にとても敏感です。
発売日は、プレスリリースのタイトルに入れるようにしましょう。
そして「2019年5月発売」ではなく、「2019年5月1日新発売」と日にちまできちんと入れることが大切です。

また、新商品コーナーで取り上げてもらえることになった場合、掲載用の画像(単品切り抜き画像)もしくは、撮影用に実物商品が必要になります。

この用意ができていないと、せっかく情報提供して取り上げてもらえることになっても、「撮影できるものがないのでは・・」と掲載が見送りになることもあります。

まとめ

新商品の露出を狙う時は、

  • 情報提供のタイミングを見極める
  • 掲載に必要な情報を揃える
  • 商品画像、もしくは、撮影で貸し出しできる商品を準備する

以上の3つを事前に準備した上でアプローチするようにしましょう。(了)

 


 
 
 
以下、広報PRセミナーのご案内です。

マスコミを知らずに広報するな
「媒体研究・報道分析」を学ぶ広報PR講座


 
 
こんにちは。ベンチャー広報の野澤です。

私がマスコミ関係者の方と話していると、「大企業の広報担当者に比べて、スタートアップやベンチャー企業の広報担当者はレベルが低いね」という指摘を受けることがあります。
 
 
スタートアップやベンチャー企業では社内に広報PRに詳しい人材がいないため、先輩・上司からの指導や教育もなく、素人同然の広報担当者が孤軍奮闘・・・スタートアップ広報あるあるですね。とはいえ、スタートアップの広報さんは勉強熱心な方も多いですし、書籍やセミナーを通じて広報PRのノウハウについて意欲的に習得されています。しかし、なかなか大企業の広報担当者とのレベルの差はうまりません。なぜでしょうか。

それは、スタートアップ・ベンチャー企業の広報担当者には、広報活動を行う上で絶対不可欠な「ある要素」が決定的に足りないからです。その要素とは「媒体研究・報道分析」のこと。
 
 
例えば、広報担当者と私の間でこんな会話が交わされます。

広報さん「朝日新聞から取材されたいんですよ。どうしたらいいですか」
野澤  「じゃあ当然、朝日新聞は定期購読して毎日熟読してますよね?」
広報さん「いや、実はあまりちゃんと読んだことなくて・・・」
 
 
こんな広報担当者の会社を取材したいと思う朝日新聞の記者がいるでしょうか?
このように相手の媒体をろくに調べもせず、一方的に電話やメールでコンタクトする広報担当者やPR会社のなんと多いこと!
 
 
そのような行為は、広報担当者にとってもマスコミにとっても「百害あって一利なし」です。

マスコミと適切なコミュニケーションをとるには、相手はどんな媒体なのか、編集部はどんな組織なのか、キーマンは誰なのかを情報収集した上で、過去に報道された記事や放送された内容を分析し、的確なコンタクト相手と関心事を把握する必要があります。
 
 
大企業では、新卒の社員が広報部に配属されると、徹底的に媒体研究のやり方をたたき込まれます。主要の新聞や雑誌を読み、記事をファイリング。自社の記事はもちろん、業界の動きや競合他社の記事も抜き出します。毎日2時間以上を媒体研究に費やす企業も珍しくありません。大企業の広報は媒体研究・報道分析を徹底的にやっています。
 
 
一方、スタートアップやベンチャー企業でこうした地道な作業に時間を割いている広報担当者は少数派でしょう。ここが、大企業とスタートアップ・ベンチャー企業の広報レベルの違いを生んでいる一因であることは間違いありません。
「マスコミを知らずに広報するなかれ」媒体研究と報道分析こそが、本質的な広報力の源泉なのです。
 
 
とはいえ、そもそも媒体研究・報道分析をやったこともないしやり方もわからない、という方も多いと思います。

そこで今回「媒体研究・報道分析」について、フレームワークを中心に具体的な進め方や必要なツールまで体系的に学べる講座を企画しました。ぜひこの機会にご参加ください。
 
 

広報PRセミナー 2019年6月25日(火) 14:00~

<セミナー概要>
日時: 2019年6月25日(火) 14:00~15:30(受付開始 13:30)
会場: 東京都千代田区平河町2-5-3 Nagatacho GRID
   (東京メトロ永田町駅4番出口より徒歩3分)
定員: 先着30名
費用: 8,000円(税込) ※ただし、↓↓↓

※セミナー当日「逆襲の広報PR術」(野澤直人・著)をお持ちいただくと(Kindle版含む)、
 参加費は5,000円となります。

※セミナー会場での書籍の販売はございませんので、事前にご購入をお願いいたします。
※参加費は、当日受付にて現金でお支払いいただきます。
※領収書の宛名は、お申し込み時にご記入いただいた名義とさせていただきます。
 
 


 
<講師>
野澤直人
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人

20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。
 

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