2019/04/09

【事例・テレビ取材】「撮って出し」急な依頼でも焦らず対応、事前の入念なリサーチと準備が工を奏す

広報PRノウハウ

スタートアップのためのPR会社 ベンチャー広報の長崎です。

「撮って出し」という言葉、皆さんはご存知でしょうか?

言葉の通り、取材してその日のうちにテレビで放送することを指します。

今回は、この「撮って出し」をスピーディーに対応した結果、夕方の情報番組で5分強報道され、反響も非常に大きく、利用者数の増加に繋がった事例をご紹介します。

インバウンドビジネスを展開する企業への突然のリクエスト

一昨年の秋、朝9時過ぎ携帯にかかってきた一本の電話から始まりました。

電話の相手はテレビ局のディレクターさんからで、内容は「今日の15時ごろまでにインバウンド(訪日外国人)向けのサービスの現場や運営企業について取材をしたい。」というものです。

電話の経緯は、
2ヶ月前に出したリリースがきっかけでした。【訪日向けお稽古の実証実験を開始した】という内容でした。

テレビの取材は鮮度が命ですから、仮に夕方のニュース番組であれば、放送内容が午前中の朝一番の会議で決定、そこから取材、夕方〜夜放送というのは決して珍しい話ではありません。

私は過去何度も撮って出しの対応を行ってきましたが、この経験から言えることは、

  • 取材がいつ来てもいいように事前の準備をしっかりしておくこと
  • こちら側の対応の良し悪しで放送内容にときはポジティブな変化がある

ということです。

このときは、
もともと特集の中の1社としての紹介予定でしたが、短時間でたくさんの情報を提供することができ、10分ちょっとの特集のうち半分ほどの時間を締めることができ、反響も大きくありました。

たくさんいい情報が短時間で戻せると、先方の使える素材が増え、放送される時間が多くなることもあります。

依頼をくれた製作者の方の期待以上の対応をしたとすれば、また相談したいと思うでしょうし、いいリレーションが築けるかもしれません。

そして、
突然やってくるかもしれない取材依頼に備え、さまざまなケースを想定し事前にたくさんの情報を集めておくことは非常に重要です。

いつでも取材の依頼に対応できるよう準備していたこと

  • 事前に取材可能な教室と講師のプロフィール、稽古内容や各教室の取材にあたっての注意点などをまとめていた。
  • サービスのプロモーション用の動画を共有しあっていた。
  • 実際に教室に参加し、よりサービスを理解していた。
  • 教室へ行った際には必ず撮影を行い、使える素材を増やしていた。(動画もスマホで撮影、その場合、横で撮影するとTVの方が使いやすい)
  • 企業のロゴ、メインビジュアル、サービス概要をまとめたプレスキットを作ってまとめていた
  • 他、競合他社との違いやこのサービスの優位点などを図や表など作成していた。(それをそのまま提供して、TVで使ったもらえる可能性も)

このような電話が来たときは、落ち着いてどういった情報を探しているのか、取材の趣旨はなにかをしっかりヒアリングしてください。
ここで聞いていただきたいのは例えば、

ヒアリング内容例:
番組名、取材の目的、企画内容、取材希望はどんな人、どんなもの、取材に行ける範囲・場所、取材したい時間、情報を探す締め切り、取材の締め時間、お名前・ご所属・ご連絡先など

です。

電話の後は、過去作成していた取材用のリストをもとに、取材可能な方を探してもらいつつ、他の要望についても情報を集め、まとめて提供しました。

企業の担当者にもインタビューに来てもらうことになったので、バックパネル代わりの広告用ポスターを容易するため、同時にネットで発注しました。

こうして、ヒアリングした要望をまとめつつ、こちらが対応できる取材のスケジュールも大まかに立てたところで、ディレクターさんへ折返し、トントンと話が進んでいきました。

14時頃には午前中に発注したポスターの前で取材開始。16時前には取材が終了していました。取材後にメールで素材の提供など、追加作業も終了したのは16時過ぎ。その2時間後の18時代には今日のニュースとして放送されました。

この撮って出し対応のためのポイントは、

  • 急な対応にも答えられるように事前準備をきちんとしておく
  • 協力者(ユーザー、企業内、同業他社)を複数名確保しておく
  • 取材を希望する相手側の希望・要望をしっかりヒアリングすること
  • 要望に沿って情報を戻すことが前提だが、できない場合できる最善案を提案する

後日談ですが、
取材に来てくれたディレクターさんとは、今でも定期的にご連絡を取り合っています。

取材後も続けて情報提供したことから別の企業の取材にも繋がりました。

取材に立ち会うときはただ案内するのではなく、ご担当の範囲、今探している情報など、ヒアリングを心がけてください。

そうすることで次につながっていき、TVの取材が継続的に獲得できる可能性もあります。
またこういった準備は、TVの取材に限らず、急な報道関係者の方からの依頼にもスムーズに答え、対応することができます。

ぜひ参考にしてみてください(了)

 


 
 
 
以下、広報PRセミナーのご案内です。

マスコミを知らずに広報するな
「媒体研究・報道分析」を学ぶ広報PR講座


 
 
こんにちは。ベンチャー広報の野澤です。

私がマスコミ関係者の方と話していると、「大企業の広報担当者に比べて、スタートアップやベンチャー企業の広報担当者はレベルが低いね」という指摘を受けることがあります。
 
 
スタートアップやベンチャー企業では社内に広報PRに詳しい人材がいないため、先輩・上司からの指導や教育もなく、素人同然の広報担当者が孤軍奮闘・・・スタートアップ広報あるあるですね。とはいえ、スタートアップの広報さんは勉強熱心な方も多いですし、書籍やセミナーを通じて広報PRのノウハウについて意欲的に習得されています。しかし、なかなか大企業の広報担当者とのレベルの差はうまりません。なぜでしょうか。

それは、スタートアップ・ベンチャー企業の広報担当者には、広報活動を行う上で絶対不可欠な「ある要素」が決定的に足りないからです。その要素とは「媒体研究・報道分析」のこと。
 
 
例えば、広報担当者と私の間でこんな会話が交わされます。

広報さん「朝日新聞から取材されたいんですよ。どうしたらいいですか」
野澤  「じゃあ当然、朝日新聞は定期購読して毎日熟読してますよね?」
広報さん「いや、実はあまりちゃんと読んだことなくて・・・」
 
 
こんな広報担当者の会社を取材したいと思う朝日新聞の記者がいるでしょうか?
このように相手の媒体をろくに調べもせず、一方的に電話やメールでコンタクトする広報担当者やPR会社のなんと多いこと!
 
 
そのような行為は、広報担当者にとってもマスコミにとっても「百害あって一利なし」です。

マスコミと適切なコミュニケーションをとるには、相手はどんな媒体なのか、編集部はどんな組織なのか、キーマンは誰なのかを情報収集した上で、過去に報道された記事や放送された内容を分析し、的確なコンタクト相手と関心事を把握する必要があります。
 
 
大企業では、新卒の社員が広報部に配属されると、徹底的に媒体研究のやり方をたたき込まれます。主要の新聞や雑誌を読み、記事をファイリング。自社の記事はもちろん、業界の動きや競合他社の記事も抜き出します。毎日2時間以上を媒体研究に費やす企業も珍しくありません。大企業の広報は媒体研究・報道分析を徹底的にやっています。
 
 
一方、スタートアップやベンチャー企業でこうした地道な作業に時間を割いている広報担当者は少数派でしょう。ここが、大企業とスタートアップ・ベンチャー企業の広報レベルの違いを生んでいる一因であることは間違いありません。
「マスコミを知らずに広報するなかれ」媒体研究と報道分析こそが、本質的な広報力の源泉なのです。
 
 
とはいえ、そもそも媒体研究・報道分析をやったこともないしやり方もわからない、という方も多いと思います。

そこで今回「媒体研究・報道分析」について、フレームワークを中心に具体的な進め方や必要なツールまで体系的に学べる講座を企画しました。ぜひこの機会にご参加ください。
 
 

広報PRセミナー 2019年6月25日(火) 14:00~

<セミナー概要>
日時: 2019年6月25日(火) 14:00~15:30(受付開始 13:30)
会場: 東京都千代田区平河町2-5-3 Nagatacho GRID
   (東京メトロ永田町駅4番出口より徒歩3分)
定員: 先着30名
費用: 8,000円(税込) ※ただし、↓↓↓

※セミナー当日「逆襲の広報PR術」(野澤直人・著)をお持ちいただくと(Kindle版含む)、
 参加費は5,000円となります。

※セミナー会場での書籍の販売はございませんので、事前にご購入をお願いいたします。
※参加費は、当日受付にて現金でお支払いいただきます。
※領収書の宛名は、お申し込み時にご記入いただいた名義とさせていただきます。
 
 


 
<講師>
野澤直人
株式会社ベンチャー広報 代表取締役 野澤直人

20代でビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上の取材を経験。その後、当時無名だった某ベンチャー企業で広報部門をゼロから立ち上げ、同社在籍中の8年間で朝日新聞、週刊ダイヤモンド、ワールドビジネスサテライトをはじめ毎年100~140件のマスコミ露出を通じて同社のブランディングに貢献。その実績とノウハウをもとに、業界でも珍しい、中小ベンチャー企業専門のPR会社を設立。プレスリリースに頼らない画期的な手法で、多くの企業の広報活動を支援している。
 

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