広報PR活動の一環として、日頃からSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）で自社の情報を発信していると、マスコミ広報（＝マスコミからの取材を獲得する活動）にも良い影響を与えます。どのようなメリットがあり、注意点はどこか。3つの視点から紹介します。
新聞やネット媒体の記者、テレビ番組のディレクターなどのマスコミ関係者に「取材先ってどうやって探しているんですか？」と尋ねると、「SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）で、面白そうな会社を探します」という回答が、最近とても増えています。
具体的には、Twitterやブログ（「note」など）で検索して、取材先を探すようです。そのため、SNSで自社の情報を発信することで、マスコミから取材依頼が来る可能性を高められます（やや受け身な施策ではありますが）。成功事例を1つ紹介しましょう。
ある企業は、オリンピック開催に合わせてあらかじめ、「当社では社員がユニークな自宅観戦をする予定です」という情報をSNSで発信しました。狙いは、このSNS投稿を見たマスコミ関係者から取材依頼が来ることです。
結果、まんまと、それを見つけたマスコミ（具体的には、TBS「NEWS23」と日本テレビ「ZIP！」）から取材依頼が入り、テレビ取材が実現しています。広報PR上級者は、このようにSNS発信を戦略的に行なっているのです。
こうした短期的な成果（マスコミ取材）を狙ってSNS発信するのは、初心者にとって難易度が高いかもしれないものの、普段から「マスコミが探していそうな情報を発信する」という視点で、SNSのコンテンツを考えるべきだと思います。
マスコミ関係者は、ベンチャー企業やスタートアップへの取材を検討する際、必ずその企業のホームページをチェックした上で、取材するかしないかの最終判断をします。その企業が、反社会的勢力（暴力団など）でないか、広報体制がしっかりしているかを確認するためです。この時、マスコミ関係者は、ホームページだけでなく、その企業のSNS（具体的には、その企業のFacebookやTwitter、ブログ）もチェックします。
一番のポイントは、企業として、コンプライアンスや倫理的に、不適切な発信をしていないかどうかという点。また、あまりにも宣伝臭が強い発信が多いと、取材先として不適格と判断する場合があるようです。マスコミが企業の社長インタビューを検討する場合は、社長のブログやTwitter、YouTubeチャンネルなども必ずチェックするでしょう。
「SNSでの発信はマスコミ関係者にも見られている」という意識を持ってください。SNSでの不用意な発言、発信は、マスコミ広報にマイナスの影響を与える可能性があります。
SNSは自社の情報を発信するだけでなく、マスコミからの連絡を受ける窓口として重要な役割を果たします。マスコミが一番嫌がるのは、連絡が取りづらい企業です。
例えば、プレスリリースの問い合わせ先に会社の固定電話の番号しか記載がなく、夜に電話するとつながらない、昼間に電話しても広報担当者が不在ですぐに話ができない、こんな企業はすぐに取材候補から外されてしまいます。逆に、SNSを積極的に活用している企業は、こうした点で有利になります。
企業のホームページだけでなく、Facebook、Twitter、ブログ、色々なルートで、その会社にコンタクトできるというのは、マスコミ側にとってはうれしいことです。広報側としては、マスコミから取材依頼の連絡がくるチャンスが増えることにつながります。
もちろん、SNS経由でマスコミから連絡が入ったときは、即レスしてください。すでに、広報活動にSNSを取り入れている企業の方は、この内容を基に、自社のSNS運用について見直してみてください。まだSNS広報を実施していない企業の方は、これを機に始めてみてはいかがでしょうか。
私たちが提供するサービスの紹介資料です。
大学卒業後、経営情報サービス会社に入社。マスコミ業界に転じ、ビジネス誌の編集責任者としてベンチャー経営者500人以上を取材。その後、海外留学関連のベンチャー企業に参画し、広報部門をゼロから立ち上げ、同社の急成長に貢献する。2010年に株式会社ベンチャー広報を創業。以来10年間でクライアント企業は400社を超える。著書に『【小さな会社】逆襲の広報PR術』（すばる舎）。
