CEOブログ
難しいと言われがちなBtoB企業の広報ですが、コロナ禍で加速したデジタル化を受け、「うちは営業が強いから広報は必要ない」などと言っていられなくなりました。今や、BtoB企業こそ、広報活動が重要になってきています。
今や情報戦の主戦場はマスコミではなくSNSです。今回のロシアのウクライナ侵攻から見て取れる、スマホの中で繰り広げられるSNSという武器を使った情報戦について解説します。
日本ハムの「ビッグボス」こと新庄剛志監督の就任会見から2日間のメディア露出を広告費に換算した際の合計が約105億となりました。今回は広報担当者が学ぶべき、新庄監督のトップの発信力についてお伝えします。
長引くコロナ禍によって、企業を取り巻く経営環境が大きく変わりました。だからこそ、広報PRのあり方も変化すべきではないでしょうか。会社の内と外の線引きが難しくなっている昨今、これからは自社のありのままをフラットかつオープンに伝える情報発信が主流になると考えています。
企業広報でも、フリーランスの広報でも、唐突に難しい要求、オーダーをもらうことがあると思います。その際、「できません」と拒否するのではなく、自身の成長のため、積極的に挑戦する姿勢が大切です。無理難題だったとしても、チャレンジする広報担当者こそ、広報PRパーソンとして真のプロではないでしょうか。
広報PR活動の一環として、日頃からSNS（ソーシャルネットワーキングサービス）で自社の情報を発信していると、マスコミ広報（＝マスコミからの取材を獲得する活動）にも良い影響を与えます。どのようなメリットがあり、注意点はどこか。3つの視点から紹介します。
広報PRパーソンにとって、避けられない業務がプレスリリースの作成。広報経験を積んでも、まだまだ苦手意識を持っている方が多いかもしれません。そこで、プレスリリースを「速く」「上手に」書くためのコツを、“ベンチャー広報流”として3つのポイントに絞って解説します。
世間の耳目を集めていた「マコなり社長の炎上騒動」。2021年9月30日、マコなり社長自身が謝罪動画を投稿し、YouTube活動停止を宣言することで、騒動の幕引きを図ったようです。ただ、PR（パブリック・リレーションズ）の観点では、こうした対応で、ステークホルダーとの関係性が維持、修復できるのか疑問があります。
