広報PRに関する本を読むと「メディアアプローチが大切」「メディアキャラバンに積極的に出かけましょう」と書いてあります。
それでも、そんなにいつもネタがあるわけではないはず…。他の人はどうやっているんだろう…。そう思ったことはありませんか？
他社の広報さんがメディアの方と何を話しているのか、本当に気になりますよね。
私たちPR会社は、クライアントのメディアアプローチの場に同席することがあります。
そうした場を持つ私たちだからこそ伝えられる「メディアキャラバンでの会話」についてお話します。
広報PRノウハウ
ここ数年で、ベンチャー・スタートアップ向けの広報に関する書籍が複数出版されたり、広報の力を活用し、成功した企業などが徐々に増え始めた影響もあり、広報を重視するベンチャー・スタートアップ企業が増えてきました。当社でも、以前に増して「広報を始めたい」とご相談いただくことが多くなってきています。一方で、広報に力を入れるタイミングがもったいないと感じることも多々あります。
どのタイミングで広報に力を入れると効果が高まるのか、広報の分かりやすい視点として、メディア露出を中心に解説していきます！
※メディア露出だけが広報の仕事ではありませんが、分かりやすい指標として出しています。
前回はメディアからの印象が悪くなりやすい広報のNG行動についてご紹介いたしました。「『拡大』『増加』と言うのに根拠となる数字を公開できない」「公開前の原稿に事実の間違い以外の修正を依頼する」「ネタがないのに無理に会いたがる」の3つでしたが、記者の立場や要望を理解し、失礼のない行動を心掛けて良い関係を築きたいものですよね。
その内容に関連して今回は、筆者が新聞記者時代に言われて嫌だったことや現役記者から聞いた話をもとに、メディアにとってのNG発言についてお話したいと思います。
ベンチャー広報の野澤です。
2019年10月にスタートした「ゼロイチ広報」がおかげさまで3歳になりました！
現在の会員さまはもちろんのこと、過去在籍された会員さま、勉強会の講師をして頂いた方、運営メンバーも含め、全ての関係者の方々に御礼申し上げます。
インターナルコミュニケーションという言葉をご存知でしょうか。
英和辞書によると、
internal：（組織の）内部の
communication：意見・情報などの）（…への）伝達，コミュニケーション
となっています。
つまり、社内コミュニケーションですね。
副業で関わるメンバーが増えたり、コロナ禍でリモートワークが進んだり…、メンバーが会社に対して求めることが変動していることに、お心当たりがある方も多いと思います。
近年、そうした就労環境にあった大きな変動背景も受け、社内のコミュニケーションに悩む企業が増える中、あらためてインターナルコミュニケーションが注目されていると感じることが増えました。
インターナルコミュニケーションの目的や、誰が担当するのか、「ひとり広報」が担うことの是非についてお伝えしていきます。
「オウンドメディアといえばマーケティング施策のひとつ」と想起するのはもう古いということは多くの広報担当者が認識していることかと思います。
最近では、採用やブランディングなどの観点から、広報担当者や人事担当者もオウンドメディア運営に関わる場面が増えているのではないでしょうか。
広報的な観点からも、広報施策の一つとして「オウンドメディア」の重要性が高まっています。
まずは失敗しないために、最低限の関係者と決めておくべき7つのことについてまとめていきます。
最近、ベンチャー・スタートアップ企業の経営者や広報担当の方から出版について相談を頂くケースが増えてきています。
「ベンチャー・スタートアップ企業でも出版ができるのか？」「どのように進めていいのかわからない」「社長から本を出したいと言われたがどうしたらいいのか」など、質問が多く寄せられます。
広報PRに関する本にも企業出版の方法については書かれていないのが現状です。そこで今回は、企業出版の流れと企画書の書き方を解説します。
みなさんがメディアとの関係づくりで気をつけていることは何でしょうか。せっかく記者とつながっても、たった一度のNG行動で広報（＝会社）の印象が悪くなり、取材されることがなくなってしまう可能性があります。
では、メディアで取材する人にとってどのような行動がNGなのでしょうか。今回は筆者が新聞記者時代に感じていたことや、PRのお手伝いをするようになってから実際にあった事例、メディアにいる友人の話をもとに、記者がされたくないことを3つご紹介します。
昨今、メディア関係者の情報収集方法が変化しています。その背景には、SNSの影響があると言っても過言ではありません。
これまでは、メディア関係者が自ら足を使って情報を探す、または企業広報あるいは我々のようなPR会社からの情報提供によって新たな情報を得るというのが主流でした。
ですが、昨今はメディア関係者が自身の名前でSNSアカウントを開設し、SNS上で情報収集をするという流れが強まっています。
広報セミナーに参加すると、「メディアの方に渡すプレスキットを作りましょう」と言われることは少なくありません。そんな中、企業広報の担当者さんから相談を受けている中で、意外とプレスキットを作っていない…？という印象があります。
プレスキットを作ることで、社内の変化を可視化でき、かつ記者さんの欲しい情報を漏らすことなく伝えられる可能性も高まります。ということで、本記事では、プレスキットの必要性と作り方についてお伝えします。
