昨今、メディア関係者の情報収集方法が変化しています。その背景には、SNSの影響があると言っても過言ではありません。
これまでは、メディア関係者が自ら足を使って情報を探す、または企業広報あるいは我々のようなPR会社からの情報提供によって新たな情報を得るというのが主流でした。
ですが、昨今はメディア関係者が自身の名前でSNSアカウントを開設し、SNS上で情報収集をするという流れが強まっています。
SNSはこれまで、個人で楽しむサービスとして利用されてきました。このことから、「情報を生活者へ直接届けることができるツール」として、多くの企業が企業アカウントを作り、ターゲットに有益な情報を届けようとアクティブに活動しています。
最近では、BtoC向け企業のみならず、BtoB企業もSNSをうまく活用しています。自社HPに辿り着いてもらうためには、マーケティング活動でも並々ならぬ努力が必要となります。
ですが、SNSは「キーワード」の検索でほしい情報に「精度高く」アクセスできます。探す情報によってはWEBブラウザでの検索から、Twitter、Instagramなどを活用して自分がほしい情報を集める、いわゆる「ググるから」「タグる」に移行しています。
そのため、ターゲットに拾ってほしい情報を、発信者側でコントロールすることも不可能ではありません。
先日、ベンチャー広報が主催するセミナーで登壇いただいた「Business Insider Japan」の伊藤編集長は【情報探しはTwitterなどのSNSを活用している】と話していました。
私自身もメディアアプローチの際にTwitterで記者さんのアカウントを探して情報提供の機会を作ることも多くなっています。記者さんのアカウントをチェックしていて思わぬ副産物も…。
時短で報道分析ができるんです。自身が執筆した記事のアナウンスももちろんですが、自分が関心を寄せている事柄についてツイートしていたり、他媒体の記事をリツイートしていたり。
記者さんが関心を寄せている事柄がTL（タイムライン）を見るだけで分かります。ほとんどの記者さんのアカウントは動きが活発で、「SNSを活用して情報収集をしている」ということがよくわかります。
実際に朝日新聞では、記者のアカウント一覧を作成して公開しています。
https://www.asahi.com/sns/reporter/
人を軸にしたPRをする場合、自社の社長や社員を有識者に仕立てる「寄稿」という方法があると以前ブログで紹介しました。
https://www.v-pr.net/prlab/btob/20200902_kikokatsuyo/
寄稿先メディアがないとなかなか実現しないというネックがあります。だからといって、自社オウンドメディアに…といっても、いつ日の目を浴びるか…。
そこでSNSの活用です。
オウンドメディアの記事に流入させる導線としてSNSを活用します。
伝えたい事とターゲットに刺したいキーワードで短い作文をする。またはハッシュタグで検索に引っ掛かりやすいようにして少しでもブログを読んでもらうのです。
有識者としての認知形成ですが、社長の得意領域（この領域で有識者として認識されたい）を明確にし、その領域に関するノウハウを発信し続けることで、有識者としての認知形成に一役買います。
ベンチャー広報の代表 野澤もスタートアップ、ベンチャーにおけるノウハウをブログやTwitterで発信し続けることで、「ベンチャー・スタートアップのPRといえば野澤」という認知形成に成功しています。
短文でサクッと情報発信できることから、広報PRの一手段として手軽に活用できるSNSですが、だからこそ発信する情報は丁寧に扱わなければなりません。
発信する情報に誤りがないか、誰かを傷つけるような内容になっていないか、企業の印象を下げるような内容になっていないかを十分に確認する必要があります。
ネット上に書き込まれたコメントや画像は一度拡散されると半永久的にWeb上に残されます。すぐに削除しても画面キャプチャや魚拓などで残されてしまいます。
手軽だからこそ慎重に活用することが必須ですね。
情報発信も情報収集もSNSでという時代です。
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